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個人投資家は証券市場で常に損をするという通説は、株価が上昇している最近も健在だ。

外国人や機関投資家は株式投資を通じ稼いでも、個人投資家だけは売買のタイミングを逸し、
もうけられなかったことがわかった。

証券先物取引所は9日、「投資家別の株式売買評価損益を分析した結果、個人は今年に入り、
計1兆6340億ウォンの売買評価損失を出していたことがわかった」と明らかにした。

これは、個人が買った株式をそのまま保有し続けていたら利益を生み出せたわけだが、
その前に売却してしまったことで、その分、損をしたとの意味だ。

一方、機関投資家は6091億ウォンの評価利益を収め、最も効率の良い収益を収めたケースとなった。
外国人も4778億ウォンの評価利益を計上した。

個人の投資成績を市場別に見ると、有価証券（昔の取引所）市場で個人投資家の買った株式は
わずか100億ウォンの利益を出すにとどまった一方、個人の売った株式は株価が
1兆3712億ウォン上昇したことがわかった。
これを合わせた評価損失は1兆3612億ウォンだった。

この傾向は、コスダック市場ではさらに顕著となり、個人が売った株式は1703億ウォンも上昇した一方、
買った株式はむしろ株価が落ち込むなど、1025億ウォンの損失が発生し、計2728億ウォンの評価損失を被った。

グッドモーニング新韓（シンハン）証券のキム・ハクキュン・アナリストは、「個人が株式を買うと株価が落ち、
株式を売れば上がるという証券市場の通説は、今回の上昇基調でも例外ではなかった」とし、
「資本力と情報力に欠ける個人が適切な買い時や売り時を見極めるのが、どれほど大変かがわかる」と語った。

個人投資家は2000年の「IT（情報技術）バブル」当時も、コスダックへの投資に走ったことで、
バブルが引いて以降、莫大な損失を被るなど、株式市場の配分から阻害される傾向にあった。

http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2005/08/09/20050809000073.html