★★★朝日新聞を検証しよう！★★★

>朝日と長井に捏造と作意を感じた

同感ですね。もともと「日本軍性奴隷制を裁く女性国際戦犯法廷」なるものは、元「朝日新聞」記者で、「戦争と女性への暴力ネットワーク（ＶＡＷＷ−ＮＥＴ 　 ＪＡＰＡＮ）」代表の松井やよりが仕掛け人となって開催されたものでした。「開会宣言」は２０００年１２月７日、「戦犯裁判」が開始されたのは１２月８日ですが、その日取りも明らかに「真珠湾奇襲」を意識したものですし、「開会宣言」を行った松井やより、尹貞玉、インダイ・サホールの三名は、いずれも日韓比のマイナーな「人権団体」の代表に過ぎず、当初は日本の主要メデイアもあまり注目していませんでしたし、取り上げる場合でもキワモノ扱いしかしていませんでした。
しかし「朝日新聞」は、２０００年１１月１２日に、いかにもまともな裁判が行われるかのような記事を掲載し、この記事によって、そういう裁判が行われることを知った人がほとんどでした。
１２月７日の東京九段下の会場では、「昭和天皇に極刑を」「天皇制反対」などの過激なメッセージが紹介され、「木に縛り付けられた昭和天皇に朝鮮人女性がピストルを突きつける」ビデオ映像が流されるなど、異様な雰囲気で、裁判が始まる前から、この「女性国際戦犯法廷」なるものが、まさに裁判の名に値しない「反日祭」であることは誰の目にも明々白々でした。
確かに「裁判官」にはガブリエル・カーク・マグドナルドとかカルメン・マリア・アルヒバイ、クリスチーヌ・チンキン、Ｐ．Ｎ．バグワティとか錚々たる名前が並んでいましたが、検察官だけいて弁護士がいない「裁判所」の構成からも、これが裁判に名を借りた「反日キャンペーン」に過ぎないことは明らかでした。
そして想像通り、“「女性国際戦犯法廷」なるもの”が開廷されると、審議は一方的に進行し、早くも五日目の１２月１２日には“昭和天皇と日本国家は「国際法違反」により「有罪」”との判決が宣告されたのです。
日本では「朝日新聞」とそれに連なるテレビ局、及び「ＮＨＫ」以外はそれほど目立った取り上げ方はしなかったのですが、韓国と中国では大々的に取り上げられ、両国民の反日機運は大いに盛り上がり、ひいては両国政府の「対日強硬政策」を後押しすることにもなりました。

この「女性国際戦犯法廷」は、「慰安婦問題」の「原告側」の従来の要求（「謝罪」と「賠償」）から一歩踏み出し、「反天皇制」を明確に打ち出してきた点で注目されています。
識者の中には、今回の件は国際的な「反日運動」の一環として企画されたもので、今後はこの「反日運動」は近隣諸国、「国連」なども巻き込み、より影響力の大きい形で顕在化してくるだろうと予想している人もいて、単なる「ＮＨＫ」の不祥事として済まされない闇の深さを感じさせます。