★★★朝日新聞を検証しよう！★★★

朝日新聞は、昭和30年代後半より50年の長きに亘り、靖国問題と国旗問題を中心に日本人は犯罪人だと執拗に弾劾してきた。今日でも朝日新聞は、社説か記事で靖国問題や国旗問題に結びつく論理を展開し、最終的には日本人は、中国や朝鮮で犯罪を犯したと結論づけて終わる。政治的な事柄であれば、週のうち4〜５回は、必ずこのパターンで社説や記事に出す。当時を知っている人間には、噴飯ものの主張で、その証拠に30年代の前半までは、日本人は、戦犯は戦勝国が「勝てば官軍」で作ったもので、負けたのだから仕方がない、とにかく国の復興だと思っただけで、戦犯とは誰も認めなかった。日本は古来より、戦に負ければ、負けた者は自刃するのが仕来たりであり、戦勝国にとやかく言うのを潔しとしなかったからであるが、戦犯を認めたわけではない。30年代前半までに、Ａ級戦犯でも現実に大臣になったものもいるが、朝日の50年に亘る洗脳が未だなかったため、問題にされなかった。その頃ヨーロッパに行った社会党の議員団は、港に停泊している日本船の日の丸の国旗を見て涙を流したと、当時のヨーロッパの新聞が書いているように、靖国問題も国旗問題も与野党で全く問題になっていなかった。朝日新聞が30年代の後半から、日本人犯罪論を50年の長きに亘って展開し、日本人を洗脳してきたが、不思議と共産国家中国の悪いところは、一切記事にしていない。共産主義は、癌細胞と同じで、破綻した国家に根を下ろし、一度芽生えると、生き残るため何でもする。官僚組織の最悪の形態とある面では考えられ、官庁がひとたび外郭団体を作ると、そこで生活する者が生まれ、民間と違い利益による淘汰がないので、潰すのが至難となるが、共産国家では、一党独裁のため潰すのが至難となる。このような共産国家中国と平仄を合わせるような主張を繰り返す朝日新聞とテレビ朝日は、共産主義信奉者である。朝日の中枢を支配している者が、日本の何の利益にならないとわかって、日本人は犯罪人と主張する間抜けた共産主義者であり、朝日の社員は、その間抜けに使われる官庁の潰すべき外郭団体の社員みたいなものだ。朝日新聞やテレビ朝日は、潰れたほうが、日本人にとっても共産国家中国にとっても、間違った洗脳を受けなくて済む。