★★★朝日新聞を検証しよう！★★★

＞その紙面で国民に誤った平和観をすりこみ、平和を乱す原因を作り出してきた罪深い新聞だ。

端的に言って、１９６６年〜１９７６年（「文革期」と一致）の「朝日新聞」は、まさに「中国政府」の広報紙的存在であり、「文革」を賛美し、毛沢東を美化するなどの「太鼓持ち記事」を書きまくっていた。
１９８０年代〜１９９０年代には、「中国政府」「韓国政府」などに「対日カード」提供の「御注進」を繰り返し、「日本外交」の手足を縛る手段を与え、結果的に日本の「国益」は大きく損ねられた。
さらに「ニューヨーク・タイムス」「ル・モンド」など海外有力紙への歪曲、捏造された「侮日情報提供」などにも余念がなく、それら情報に基いて書かれた「ニューヨーク・タイムス」「ル・モンド」などの記事を、今度は翻訳して紙上で紹介するなど、「侮日記事」の無限ループを構築していった。換言するなら、日本人が「海外からどう見られているか」ということを知りたがる傾向を逆手に取り、「海外有力紙を介して日本を貶める」というやり方をマニュアルとして確立したともいえよう。
しかし、最近になってそれらの構図が次第に露見し始め、それに連れてだんだん世間の風当たりも厳しくなり、その目に見える結果として「発行部数」も実質６００万部代に落ち込み（「読売新聞」の１０００万部ははるか彼方に遠ざかり、むしろ「聖教新聞」の５５０万部に迫られている）、当然ながら経営状態も悪化してきたことから、さすがに危機感を覚えて、社内では「右派」とされる船橋洋一を「論説主幹」に据えるなど、最近では弱冠軌道修正してきているようにも見えるが、「時、既に遅し」で地盤沈下に歯止めをかけるのは難しかろう。
これも長年に渡り積み重ねてきた「偏向報道」「売国報道」の累積がもたらした当然の報いであり、まさに「身から出た錆」なので、あまり同情する気にはなれない。