★★★朝日新聞を検証しよう！★★★

「朝日新聞」は戦後「ＧＨＱ」の制裁を受け、二代目オーナー社長の村山長挙とその腹心幹部の発言力は大きなダメージを受けたが、本格的に左傾化したのは、１９６４年１月２０日に創業者一族の村山家が経営陣から排除され、「共産主義者」で「朝日労組」のボス聴濤克巳に担がれた広岡知男、森恭三が、それぞれ「社長」「論説主幹」に就任し「広岡ー森体制」が確立されてからであった。
その配下には、かつて徳田球一と聴濤克巳のレポ役を務めていた渡辺誠毅を核に、「親ソ派」の秦正疏、伊藤敏夫が「左翼三羽烏」として思想指導的役割を担い、さらにその下に笠信太郎（親ソ派）、木村伊量（政治部長）、秋岡家栄（北京特派員）、松井やより（後に「ＶＡＷ−ＮＥＴ，ＪＡＰＡＮ」代表）ら錚々たる左翼を結集。
１９７０年前後、広岡知男、森恭三らの指導で、「安保調査会」が発足し、そこで「反米親中路線」が「編集方針」の基本となることが定められた。
それまで「カナダ・エスキモー」「ニューギニア高地人」「アラビア遊牧民」などの人類学系ルポルタージュで知られていた本多勝一が、朝鮮人活動家任錫均の影響もあり極左に急転回したのもこの時期である。（本多勝一は「共産党」系の「勤労者通信大学」へ出入りするようになる）
これとは別に、戦前に「東京朝日新聞」の「政治経済部長」を務め、尾崎秀実同様ソ連のスパイだった田中慎次郎が１９５９年に創刊した「朝日ジャーナル」が、新左翼も含め左翼リベラル派の溜まり場となり、立花隆をはじめ多くの進歩派知識人が健筆を揮った。「朝日ジャーナル」は、筑紫哲也、伊藤正孝ら名物編集長を輩出し、１９９２年以降は「週間金曜日」に引き継がれた。
本体の「朝日新聞」の方も、後藤基夫、松下宗之両元「社長」、さらには早野透、若宮啓文両「論説委員」を筆頭に、和田俊、加藤千洋、伊藤千尋、植村隆、本田雅和ら、「教科書問題」「靖国問題」「慰安婦問題」等々の火付け役として、国際社会で日本を窮地に陥れてきた数多くの売国左翼を輩出し続けている。