★★★朝日新聞を検証しよう！★★★

映画「靖国」の上映中止に関して３月３０日の社説で「稲田氏らが問題にしているのは、助成金を出すのにふさわしい作品かどうかだという。そんな議論はあってもいいが、もしこうした動きが上映の障害に結びついたとしたら見逃すことはできない」と朝日らしい用心深い表現で、政治家が上映に干渉している、という印象を与えようとした朝日新聞が、中１日おいた４月２日、社説と天声人語でまたも同じ問題を取り上げた。

今度は３０日の１館に続いて他の４館も中止を決めたことを受けているが、朝日の異常とも言える執念を感じる。

しかも今度は前回より一歩進んで「五つの映画館が上映中止に追い込まれた背景には、国会議員らの動きがある」と断定している。

朝日の記事によると、抗議を受けたのは１館だけで、他は実際に抗議を受けての中止決定ではないようだ。それなら何も「上映中止に追い込まれた」などと書く必要はない。責任があるのは臆病な映画館であって政治家ではない。

朝日は３０日と同じく２日の社説でも稲田議員らに「上映を広く呼びかけて支えるなど具体的な行動を起こしたらどうか」と言っているが、これこそ政治家の介入だということに気付かないのだろうか。

同じ４月２日の朝日の夕刊に出ていた「靖国」の全面広告も、上映を中止した映画館の名前が出ているだけで、いつどこで上映されるかも判らない奇妙な広告であった。