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Wikiによると、日教組の組織率は、下記の通り。

＞組織率
公立小・中・高等学校における組織率及び組合員数は文部省及び、文部科学省発表による。単組数は直接的な下部組織のみ。
1958年（昭和33年）：86.3%（調査開始時）
2003年（平成15年）：30.4%、76単組、組合員数約31万8000~33万人
2004年（平成16年）：29.9%、76単組、組合員数約31~32万2000人
2006年（平成18年）：28.8%、76単組、組合員数約29万6000人
都道府県で組織率に格差があり、静岡県では95%を超えている一方で、和歌山県、愛媛県など、ほぼゼロのところもある。また、2006年10月1日現在の新採用教職員の加入者数は5,496人（約21.9%、前年比2.1ポイント増）。

　 文科省の集計だというが、１９６０年以前の８０％超から、２０００年代には３０％を切るまでに落ちている。

　 これでは、教育現場で日教組が強かった時代より、力がなくなってきた現在のほうが、「学級崩壊」とか、問題教師が出てきたりとかする――という見方さえできるのではないか？

　 別の投稿サイトでは、組織率の高低と「思想教育」の関連もバラバラだということも書かれていた。

　 istanbulsilk2005は、いわゆる「日教組＝諸悪の根源」というような「右翼が持つ既成観念」だけで、書いてるんじゃないの。