★★★朝日新聞を検証しよう！★★★

仙台に中国が投資して巨大な「空中中華街」を作るという話に、仙台市長の梅原克彦は拒否した。
「政府も軍も財閥も一つの中国社会の怖さを知るべきだ」
「チャイニーズコミュニティーに所有権が移れば、その人脈でテナントが回り始まる、そうなると手が付けられなくなる」
「中国人社会に土地が渡れば、治安上のリスクになる」
市長の凍結理由は至極最もな意見で、その正しさが後日証明される。

朝日新聞は凍結された２００５年８月２２日から六日間にわたり、「中国側の立場」の記事を掲載。

第一回目は「仙台の将来のために実現しましょう」
二回目はこの計画が170億円の大型投資であることを強調、中国が日本に投資する貴重な案件と説明。
四回目は中華街開発に「待った」をかけたくだりから始まり、その様を「構想阻止」と書くのだから、朝日の立場は明確だ。

ところが、実はこの計画が凍結される前の2005年10月には既に中華財団は資金難に陥っていたのである。不良債権者リストのトップになっていたのだ。

もし、梅原市長がこの計画を凍結しなかったらどうなっていたか、言うまでもない。
　　　　　　　　 ＷＩＬＬ5月号

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しかし、朝日のシナ・ポチぶりは毒をも飲む勢いだな。毒を飲んで逝ってくれれば日本のためには良いか。嘲笑。