★★★朝日新聞を検証しよう！★★★

アメリカ下院に提出された日本に謝罪を求める決議案にたいして、
マスコミは、反応しすぎた。
民主党の小川というバカ議員が、国会で安倍氏を挑発し、
「狭義の強制性を裏付ける証拠はない」との発言を引き出した。

多くの日本人の共感は得るが、総理としては言ってはいけない発言かもしれない。
韓国、中国政府、そしてアメリカのマスコミまでが、この発言に反応して、日本を非難する。

ＴＶ、新聞がこの話を垂れ流す。
多くの日本人がこの海外の反応に煽られ、次第に右傾化する。
この雰囲気を察知し、民主党を含めた政治家が「河野談話の見直し」に動き出す。

この行動が海外を刺激する。
この悪循環が、日本の国益を損なう。
この問題を無から創り出した朝日新聞は、過去を深く反省しなければならない。


さて、アメリカの下院で可決されたらどうすべきか？
朝日新聞は、できる限り小さな記事をこれを伝える。
社説や天声人語では、一切書かずに黙殺する。

安倍氏を嵌めるような質問は、絶対にやってはいけない。

他のマスコミも、この議決を黙殺する。
ネットに対する煽り影響力のある朝日の行動は重要だ。
日本人は朝日などのマスコミに煽られなければ、右傾化することはないだろう。

政治家の行動も、下火になる。
韓国、中国政府、そしてアメリカのマスコミの動きも鎮静化し、この問題は解決するだろう。