★★★朝日新聞を検証しよう！★★★

　 朝日新聞は昭和30年代半ばより50年の長きに亘って、大戦に的を絞って日本人は犯罪人だと執拗に糾弾してきた共産党の糞のような新聞である。個人がこのように執念深く一つのことで攻撃されると、頭がやられてしまうが、国民でも同じように頭を洗脳され、恐ろしいことに、当たり前と思うに至る人も多い。朝日新聞は靖国神社参拝、国旗と国歌の絶対反対と外国人参政権賛成の四点セットをどんな事柄であろうと絡ませて論じ、結論として靖国神社参拝、国旗、国歌が全ての悪の根源であり、在日朝鮮人のため外国人参政権導入を強く主張しているマスコミである。その主張は共産党が壊れたレコードのように常時アジビラで垂れ流している主張と全く同一である。
　 5月11日の社説では、同友会の首相の靖国参拝反対を取り上げ、同友会が首相の靖国参拝に反対し、国として追悼施設を建立するように提言したことを「私たち」は共感できると宣うのだ。「私たち」は共産党が自己を主張する時、「国民皆」のニュアンスを持たせるつもりで用いる文言であり、少なくともマスコミであるなら、朝日新聞は「私たち」ではなく「朝日新聞は共感できる」とすべきだ。読売や産経だけでなく、朝日と体質が似通った毎日ですら「私たち」なる文言は使用しない。朝日新聞はさらに言葉を継いで、親共産国家中国の小林陽太郎が靖国参拝に反対したところ、自宅の玄関で火炎瓶を燃やされ、このことから経済界には靖国問題でためらう空気があるのに、日本IBMの北城社長が提言をまとめたのは偉いと宣うのだ。IBMは共産国家中国に電算機部門を売却した会社であり、共産国家中国に右顧左眄する会社だ。3月末胡錦濤共産国家中国国家主席が橋本竜太郎や北城等の政財界の親共産国家中国シンパを北京に呼んで、講話したものを、太鼓持ちのように実践したに過ぎないのに、このことには一切触れていない。朝日新聞は靖国参拝反対のためには、マスコミとしての本分を放棄し、正確、公正な情報ではなく、参拝反対に合う情報のみピックアップする廃刊に追い込むべき捏造紙であることは、朝日新聞の社説だけでなく、読売や産経の社説も併せて読まれる読者には自明なことである。朝日新聞の社説及び社説に沿ってピックアップされた記事が全て共産党イデオロギーに基づき論じられていることに気付くと以後気持ち悪くて読む気がしなくなるし、自分の子弟には絶対に読ませたくなくなる。5月31日の社説では、君が代判決を取り上げ、卒業式で元教師が国歌斉唱を歌わないように大声で喚いたのに対し、刑罰を課すのは不当だと喚くのだ。曰く、都教委の国旗掲揚と国歌斉唱への度を超した指導に対する抗議であり、当たり前のことだと宣うのだ。このような間の抜けた議論が通用するのは、共産党と帰化人に一部のマスコミが支配された日本だけだ。