★★★朝日新聞を検証しよう！★★★

朝日新聞は昭和30年代半ばより50年に亘って日本人は犯罪人だと執拗に糾弾してきた唾棄すべきマスコミであるが、最近でも月に５〜６回は靖国問題を社説で取り上げている。靖国問題を歴史問題の象徴として、朝日新聞とテレビ朝日は今年に入ってから連日のように社説で首相参拝反対の論陣を張り、日本の共産国家支持のマスコミが強力に支援のシグナルを送っているので、共産国家中国も今まで以上に強固に靖国反対をするよう求めているのである。
さて、その検証として４月２６日の社説では、「小泉政権４年」として、靖国参拝が今回の反日デモの底流になっており、再び参拝すれば日本と共産国家中国との関係悪化ははかりしれないとし、韓国の間抜けなノムヒョンに「外交戦争もありうる」との言葉を投げつけられる険悪状態にあり、日本に靖国参拝で無為にすごす時間の余裕はないと宣うのである。５月１８日の社説では、今年に入ってからの一連の靖国参拝に対する糾弾が朝日の思うように功を奏していないので、本音を出して、共産国家中国や韓国は、「Ａ級戦犯が祀られている靖国神社への参拝は絶対してほしくないと繰り返し主張」しており、「Ａ級戦犯は日本の侵略戦争の責任を負うべき人物だ」とし、「首相の参拝は外国に”干渉”されるまでもなく、そもそもおかしいのだ」と宣うのである。そもそも、中曽根首相が、靖国を参拝した時、朝日新聞が大々的に靖国参拝反対の一大キャンペーンを連日のように流したことが、共産国家中国が食いついた発端であるのに、そんな経緯には、ほっ被りし、あたかも共産国家中国及び朝鮮が言い出したように報道している腐った新聞である。共産国家中国はこれまで民主国家として国を治めた経験は皆無なので、日本が民主国家としての良識に則り教育すべきところが、朝日新聞とテレビ朝日は、共産党に支配されているので、その点が全く理解できず、共産国家中国に対し日本叩きの火を付け回すことに専念し、民主国家のマスコミの観点から見れば、全くおつる不毛な論陣を張っていることに気付かない。第二次大戦の前には、戦犯なる概念はなかった。第一次大戦では、ドイツは第二次大戦の遠因となる支払不可能な膨大な賠償を求められたが、戦争犯罪人を裁くという考えはなかった。極東国際軍事裁判については、国際法上問題ありが今日の主流であり、昭和３０年代半ばまでは、共産党を除き、日本国民は誰も戦犯を認めなかったことを思い起こすと、今日のＡ級戦犯は戦争犯罪人であるとの一部の風潮は全て共産党の朝日新聞が、日本が講和条約で認めたとの屁理屈を盾に意図的に作り出したものであり、日本が共産党の朝日新聞の尻馬に乗って、意図的に尻馬に乗る共産国家中国のように、自ら早まってＡ級戦犯を糾弾するのは間違いであり、将来に回復し難い禍根を残すことになる。戦後アメリカに押し付けられて、直ぐに憲法を取り入れたような愚を犯してはならない。ドイツが敗戦後直ぐには憲法を定めなかった叡智を見習う必要がある。靖国参拝を反中国で行っているのではないことは、間抜けな共産国家中国であろうと理解できるし、首相が靖国参拝をしたからといって、日本人の中に反中国感情が広まることはない。一方、共産国家中国の行っている反日教育によって刷り込まれた反日感情は、「三つ子の魂百まで」の譬えの通り、永久に消えることはなく、将来日中友好の最大の障害になるという大罪を共産国家中国は犯しているのであるが、朝日新聞やテレビ朝日は、共産党支配のため、このことを一切糾弾していない。事実、共産国家中国の教科書に載っている従軍慰安婦問題や南京大虐殺等は全て昭和３５年以降朝日新聞が、一大キャンペーンとして事実を確かめもせずに連載した捏造記事に拠っているのである。靖国問題等を捏造し、火をつけた朝日新聞とテレビ朝日は共産国家中国及び朝鮮との全ての軋轢の元凶として日本社会が大々的に糾弾して然るべきである。このような捏造マスコミはマスコミではないので遠慮することはない。朝日新聞を真面目に読んで納得する御仁は、共産党員か、長年に亘り朝日に洗脳されたためか、テレビ欄しか見ない人であろう。
心ある中国人が面白いことを言っていた。人相学的に見て、品性が劣り、過度の接待や金品に弱い人相をしている者は、田原総一郎や河野洋平であり、多分日本人嫌いと思われる怨念が人相に出ている共産主義者は野中弘務であり、宮沢喜一は獣の相をしており論外らしい。これらの者は人相学的に見て、高い地位につかせるべきでなく、共産国家中国がもっとも扱いやすい人種だとのことである。朝日新聞は、共産党の肥溜めであり、未成年者のいる家庭では読ませてはならない。