★★★朝日新聞を検証しよう！★★★

一人の日本兵も死んでいない盧溝橋事件からたった四日しかたっていないあの１９３７年７月１１日に「北支派兵声明」を発案し強引に発表に持ち込んだ張本人は、時の近衛文麿総理大臣であって他の何人でもない。この時の軍の主流（多数派）は、派兵を強硬に反対している。

すでに終息に向かいつつある盧溝橋事件を、七月十一日付けの東京朝日新聞は一面に巨大な見出しで「日支全面衝突の危機！」とありもしない虚偽をかかげて煽っている。朝日新聞が「全面衝突」を心底で望んでいたことを示している。このような事実を捏造した見出しの狙いは、政界や財界に誤った認識を与えるために、とくに近衛文麿総理の暴走を支援するためになしたのは明白である。

１９３８年７月１２日、朝日新聞社説は「（中国は）北平（北京）における平和交渉を全面的に拒否するに至った……」との真っ赤な嘘の創作をそれと知りながら書いているのである。なぜなら、この社説のすぐ下に「冀察の當局諒解に到達」というかなり大きな見出しがあり、朝日新聞は松井・秦の和平協定の調印を知っているのである。朝日新聞の嘘社説の伝統は、戦前も戦後も変わっていない。 　 大東亜戦争と『開戦責任』より

　 日本を滅ぼした真のA級戦犯は近衛文麿とそれを取り巻く赤い人脈であり、世論をミスりードした朝日新聞である。

　 戦後、この赤い人脈の遺伝子を受け継いだ連中が、歴史の事実を隠蔽、歪曲、責任転嫁しているのが現実である。