★★★朝日新聞を検証しよう！★★★

「ＮＨＫの番組改変問題」で、戦略を見誤った「朝日新聞」を擁護するために奔走する学者達をこのままにして置いて良いのか？ 　　 いや、民主主義の礎を捻じ曲げる輩には「社会的制裁」を加えるべきである。

特に、「ＮＨＫ番組改変問題、東大教授ら１４人が究明求める声明（http://www.asahi.com/national/update/0124/037.html）」
に登場する学者達には、手厳しい「制裁」を。

東京大の教授・助教授：
醍醐聰（さとし） 　 経済学研究科教授
船曳建夫 　 （総合文化研究科）、
広井脩 　 （情報学環）、
伊藤正直 　 （経済学研究科）教授

１． 　 「放送への政治権力の介入が、言論・報道の自由、表現の自由を侵害し、この国の民主主義を危機に陥れるものであることを憂慮する」
２． 「ジャーナリズムの独立の根幹をゆるがす事件の存在を否定し得ない」
３． 「学問・思想信条の自由を侵害する『検閲』に相当することを危惧（きぐ）する」
・ 　 ・ 　 ・
等の詭弁や幻惑を弄し、「真実」を闇の中に隠してしまう。
このような学者達を昔のように「穴埋め【坑儒】」にしたいが、法治国家でかつ民主主義国家であるから諦めるしかない。 　 されど、大多数の民衆の意思を示すためにも「社会的制裁」を加えなければならない。

「政治家の圧力許さぬ」ＮＨＫ番組改変で出版流通対策協（http://www.asahi.com/national/update/0124/042.html）」

尻馬：
高須次郎会長 　 中小出版社９４社でつくる出版流通対策協議会

１． 　 「政治家に、未放映の番組内容についての釈明をすること自体、報道機関としての自殺行為」
２． 「ＮＨＫのこの間の対応に危機感を持つ」


従来、「朝日新聞」は、反論内容や捏造内容を大衆に伝達・報道する手段の無い「個人」や「組織」を相手に論争を繰り返し、葬ってきた 　 （身に染み付いた勝パターン）。
しかしながら、 　 ＮＨＫは、現在社内問題で揺れているが、大多数（90％超える）の日本国民に支持される最大の報道機関であることを、朝日新聞は生意気にも忘れてしまったようだ。

朝日新聞の存在価値は、既に歴史的な価値しか残存していない。そう遠くない将来、朝日新聞が「ソフトバンク」に買収されることを切に願う。