★★★朝日新聞を検証しよう！★★★

　 信じられないことをしている。。。。本当だろうか。。。

http://www9.big.or.jp/~cumy/sayoku/si_1_1.shtml

昭和五十九年八月四日付け夕刊（大阪本社版） 「南京大虐殺」でっちあげ報道
　 朝日は、生首のごろごろ転がる写真を「南京大虐殺の証拠写真」とし、南京に入城した元歩兵二十三連隊の上等兵が記したという「日記」を併記して掲載した。
　 それに対して、なんと元歩兵二十三連隊の有志からなる「都城二十三連隊会」が立ち上がった。覚えのないでっちあげ記事をネタに、孫から非難される御老人もいらしたという。とにかく、命を捨てて祖国のために戦った戦友の汚名を晴らしたいという一心からだったに違いない。
　 元兵士の懸命の調査により、一年四カ月後になって、この写真が全く別の場所の写真であることが判明する。 　 「朝日新聞社最新事情」 　 世界日報社編 　 世界日報社
南京大虐殺はウソだ！の朝日新聞の犯罪に詳しく掲載。
昭和六十年一月二十二日付け夕刊（全国版） 「南京大虐殺」についてのおわび記事を掲載
　 写真の嘘が明らかになったことをうけ、「都城二十三連隊会」は記事取り消しや謝罪文掲載の要求を朝日につきつけた。それに対して朝日は、このような数行のおわび文を掲載した。
「（前略）日記は現存しますが、記事で触れられている写真三枚は南京事件当時のものでないことが解りました。（後略）」
　 全く、元歩兵二十三連隊が南京大虐殺をしていないという記述はどこにもない。これに、都城二十三連隊会が更に朝日に対して不信感をつのらせるのは当然というものだ。
　 写真の嘘が明らかになったのなら、あとは日記の真偽が焦点となる。やはり例によって朝日は、取材情報源の秘匿を主張し、さんざゴネた上に朗読まではしぶしぶ行ったが、筆跡鑑定のための開示をこばんだ。
昭和六十一年十二月二十七日 「南京大虐殺」の日記開示を命令する判決が下る
　 都城二十三連隊会は、日記の開示を求め昭和六十一年八月二十二日小倉簡易裁判所に日記保全の申し立てをした。やがて全て開示し写真に取らせよという判決が、十二月二十七日におりる。
　 これで、長い闘いが終了し全てが解決するかと思えば、そうはならなかった。朝日は、取材情報源の秘匿を理由に、福岡地裁小倉支部に抗告したのだ。
　 朝日は生い先短い老人を相手に、裁判引き伸ばし戦術に出たのだ。豊富な資金を持つ朝日にとり裁判などどうということはないが、資金の乏しい側にはたまったものではない。
　 朝日の誤報→報道被害者が情報源開示要求→取材情報源の秘匿を理由にした拒否→真相は朝日に隠される→報道被害のみが残る。という朝日お得意の典型パターンだ。
　 最年長の老人は心労のため入院した。今なお朝日は真相を隠蔽している。

昭和六十年十二月三十一日付け三面トップ 元ポーランド大使インタビュー捏造報道
　 スパイ防止法を「国家機密法」改称して大々的に反対キャンペーンを張った朝日。その朝日の村上吉男アメリカ総局長（当時）が、元ポータンド大使ズジスワフ＝ルラシュ氏とインタビューを行う。「対談、スパイ防止法より監視の強化が効果」という記事だ。実際に書いたのは同行した岩村特派員である。この記事のなかで、ルラシュ氏が日本がスパイ防止法により全体主義的な社会になり、スパイ防止法に反対しているかのように記されている。
　 ところがこれが、とんでもない捏造だと解る。
　 村上氏は、日本には既にスパイ防止法があるという偽情報をルラシュ氏に与え、その前提の下に語られた同氏の対談を一部歪曲し、でっちあげたのだ
　 村上氏からの日本には既にスパイ防止法があるという偽情報をうけてルラシュ氏が、「スパイ防止法が、いかにその国に存在したとしても、それを十分に活用してスパイ活動と闘わねばならない。」と答え、「法自身によりスパイ活動と闘うことはできない。闘うことは法の効果的な適用によって可能だ。」と答えた内容を、「スパイ防止法より監視の強化が効果」と全く逆に歪曲したのだ。
　 また、全体主義についても、「あなたは全体主義社会から亡命したが、日本が全体主義的な閉鎖社会となって全体主義国と闘うことにどう思うか。」という誘導質問に、「ある国家が全体主義国家と闘うには全体主義国家とならないように闘うんべきだ。」と答えただけなのである。つまり、スパイ防止法により全体主義国家となるなどと、全く主張していないのである。当然であろう。こんな論法がまかり通れば、世界中の国が全体主義国になっていることになる。世界中のほとんどの国にスパイを防止する法律は存在するからだ。国内のスパイ活動を防止するなど、当然のことだ。

　 ルラシュ氏は村上氏に抗