★★★朝日新聞を検証しよう！★★★

「いわゆる従軍慰安婦問題」そのものが朝日新聞の捏造報道に端を発していることをご存知？
南京大虐殺、靖国参拝問題、教科書の近隣諸国条項なども朝日の捏造や誘導報道に端を発します。

朝日は情報テロリストの集団です！




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１５年前の１９９０年１月、少し頭のおかしい日本人女性が韓国へ乗り込んで、『私たちが訴訟費用をすべて持ちますから日本で裁判を起こしませんか？！』と書いたビラを大量にバラ撒いた。負けても裁判費用は日本の腐れ人権屋（市民団体）がすべて持ってくれ、勝てば何千万円という賠償金を手にできると思って金に目が眩んだ朝鮮の昔の売春婦たちが次々と名乗り出た。それからまもなく、韓国で元従軍慰安婦の支援団体が発足し、日本では元慰安婦の第一回訴訟が始まった。彼女たちの証言はその後二転三転し、その多くが虚言だったことが次々と明るみに出た。（訴訟は全て敗訴となっている。）
インドネシアでも同じような事が起こった。
日本の腐れ人権屋が、『お金が貰えるから 　 … 　 』という新聞広告をインドネシアで出したところ、千人を超える自称元慰安婦が名乗り出てきた。これで一番困ったのはインドネシア政府だった。名乗り出た元慰安婦の証言が余りにも信憑性のないものだったため、政府は結局、慰安婦の政府認定をすべて断念せざるを得なくなってしまった。チラシのバラ撒きより新聞広告の方が告知力で優っているという事なのだろうか。
そもそも日本において従軍慰安婦問題が初めて登場するのは、吉田清治の捏造本の出版とそれを朝日新聞が大々的に取り上げたことによるが、この本が全くのフィクションであったことことを吉岡は１９９６年頃になって全面的に認めている。
そうとも知らずか知ってか日本の反日左巻き勢力はこれをユスリネタにとばかり、すでに東西対立の終焉により政治目標を失ってしまった状況下で新たな反権力闘争を糾合できると考えた。
ひ弱なインテリの宮沢・加藤や北鮮代理政党の村山、自民党内で終身日陰者で最大不満分子の河野などが、売国的な談話を発表した。
対中国の「南京大虐殺」、対朝鮮の「強制連行及び従軍慰安婦」は、人権派弁護士を偽装した反日左巻き勢力の反権力闘争の道具に仕立て上げられた。
松井さより主催の『女性国際犯罪法廷』という名の猿芝居は、反日プロパガンダの象徴である。

東西冷戦の終結で行き場を失った左翼の最後の悪あがきが、歴史の歪曲・捏造による反日帝、反侵略、反植民地という時代錯誤の反日プロパガンダ闘争である。遠い昔のこととを蒸し返して生きのびを図ろうとする哀れな敗北的自慰主義者たちである。


１９９０年１月、ソウルででチラシをバラ撒くところから彼らの歴史の捏造とチンケな人権闘争が始まった。
第一回訴訟の弁護団の顔ぶれはまったくケッサクである。
また朝日新聞のデッチ上げによる『情報テロ』の手口は今も昔も同じである。