米国発世界恐慌の行方

金融危機はなぜ起こったか。
それは労働者が汗水垂らして造った自動車などの製品を売って巨額の利潤を得た資本家・株主がその金を出資してヘッジファンドなどの投機財団を造ったからである。もちろん過当競争で生産過剰に成りつつあったことも基底にある。ヘッジファンドは５０兆円や１００兆円の資金を運用する国際的に野放しの巨大他己資金財団（外部から集めた資金・非公開資金）である。

　 この財団は主に買い占め、先物買いなど金で金を儲ける投機的な活動を売りとしている。有り体に言えば経済的害虫に近い存在である。先物買いや買い占めは、商品を必要とする人に高値で買わせる行為であり、正常な経済活動を害するものである。国際的に金で金を儲けようという風潮を起こした元凶であろう。そのしわ寄せは最終的に、まじめに働く国民の経済負担となる。

今回のガソリン高値・証券バブル崩壊・サブプライムローン破綻などの直接・間接の原因になっている。彼らがつり上げた株価や証券が破綻したあと金融崩壊が起こり、生産過剰に近づいていた実体経済を直撃した。まじめに働いた労働者から吸い上げた利潤が集められ、国際的に害虫行為を働きその結果が、まじめに働く国民の雇用や生活を破壊するのは何とも許せない。
この金融崩壊を切り抜け、再発防止のためにも、買い占め財団の資金運用公開と国際的規制を実現しなければならない。できれば、国際的に合意して各国で課税し懲らしめるべきである。

世界恐慌は起こりうるというマルクス経済学の理論的予見は２度も実証された。グリーンスパン初め新自由主義の経済学者などもは「まさか起きるとは思わなかった」などと言っているが、実態をよく見ていた人は予見し警鐘を鳴らしていた。

予備校講師、細野真宏著「経済ニュースがよくわかる」（１９９９年）
新日本出版社刊「財界の２１世紀戦略と押しよせる大失業」（１９８７年）などを読めば恐慌の危険が迫っていたと判る。