南京大虐殺・従軍慰安婦強制連行は事実

＞日本人でない人種のうちで天皇の存在を嫉妬憎悪する人種は世界で朝鮮人しかない。＞

こらこら、耄碌爺さんよ、ウソついちゃダメでしょう（藁

(wikipedia)

国内や他国からの反応 [編集]連合国のイギリス、オーストラリア、ソビエト連邦、中華民国は天皇の戦争責任を追及し一部は死刑にすべきと主張していたが、マッカーサーの政治的判断で追訴を免れ、イギリスも第一次世界大戦でドイツ皇帝ヴィルヘルム2世を追放したことがナチスの台頭を招いたとして、天皇を占領管理の道具に利用すべきだと主張した。

具体的には、天皇を米軍の捕虜として管理し、さらにその捕虜を通して内閣総理大臣及び最高裁判所長官の任命に関与し、内政干渉するという計画書が策定された。

一方、イギリス、オランダ、中国からは憎悪の対象として見られた。

1971年に天皇がヨーロッパを訪問した際、ベルギー、フランスでは歓迎を受けたが、交戦国であったイギリス・オランダでは天皇に憎しみを持つ退役軍人からは抗議に遭い、イギリスでは馬車に乗っている最中「帰れ!!」と抗議を受けた。

イギリスの場合、大衆紙『ザ・サン』は、「血に染まった独裁者」として天皇の写真を掲載し、天皇を「バッキンガム宮殿からVIP待遇を受けた血に染まった独裁者達」として特集していた。

大喪の礼の際にメディアでは昭和天皇の戦争責任を問う報道があり、かなりの反日的内容であった。

オランダでは天皇が乗車する車に卵や魔法瓶を投げるほど反日感情が根強く、昭和天皇在位中の1986年のベアトリクス女王の日本訪問はオランダ国内で反対を受けた。

アメリカでは1945年6月29日に行われた世論調査によれば、天皇を処刑するべきとする意見が33％、裁判にかけるべきとする意見が17％、終身刑とすべきとする意見が11％であった。