南京大虐殺・従軍慰安婦強制連行は事実

　 アメリカによる1945年度前半の東京・大阪・名古屋はじめ全国各都市への無差別な大空襲、最後は広島市・長崎市への原子爆弾投下！！。

　 アメリカは非戦闘員の日本の一般市民を大量虐殺した。

　 この恨みを「日本人！！」は忘れてはならないのだ。

　 アメリカはこの事実の「贖罪感」（罪の意識）から日本を援助し経済的に立直らせ、一方安保条約によって日本の防衛に力を貸してきた。

　 朝日新聞や河野衆議院議長の過去の根拠の無い無責任な対応や発言によって、60年以上前の一番儲かる男ばかりの集団である軍隊での商売(娼婦・売春は合法でビジネスとしては当然な行為)が人権問題に発展している。

　 一方的にセックスを強要し連れて来た訳ではなくビジネスとして、日本の兵隊さんは母国から遠く離れた外地で対価を払って娼婦を抱いただろう。

　 当然娼婦も生きる生活費や故郷に送金するための収入があっただろう。

　 その時代の背景や習慣そして法的な制度からみて極当り前で、誰もが疑問に思はない売春制度が有ったのだ。

　 今でも先進国のＧ８の国ドイツでは法的に売春制度は合法的に「三色スミレ」とか「飾り窓の女」で実在している。
　 青春の「けだもの」化？した只ヤリタイ！だけの男どもから「女を守る」るセックス暴行防止制度と理解する。

　 日本でも「ソープランド」などは「隠れ売春」なのだ。

　 有史上「最初に出来た商売が売春」だとか？、そんな本能的動物（人間の）行為の瑣末的現象を捉え人権問題と騒ぐ「アホ！」なアメリカ議員ども。

　 日本国民としてこんな「アホ！」なアメリカ議員どもに、アメリカがかって日本一般市民の非戦闘員のを大量虐殺（都市部の絨緞爆撃と原爆投下）を「忘れない！」「許さない！」の国民運動を起こそうではないか。

　 日本国が抱えているアメリカ国債など売り飛ばすのも、１つの対抗処置か？。