日本と韓国の議論の広場

天気予報：日本モデルばかりで独自モデルなき韓国気象庁

　 韓国が17年間にわたり旧式の日本モデルを使用してきたのは、独自的なモデルを開発する技術能力を備えていないことが原因だ。梨花女子大学の朴善基（パク・ソンギ）教授は、「（韓国の気象庁は）日本モデルを導入し、何とかしてスーパーコンピューターを活用することにばかりあくせくしていた。これは日本モデルを画期的にアップグレードしたり、新しいモデルを開発したりする独自技術が蓄積されていなかったためだ」と説明した。


　 現在、地球全体を対象とした数値予報モデルの開発能力を備えた気象技術先進国は、米国や英国、ドイツ、日本など約10カ国。ソウル大学の李東珪（イ・ドンギュ）教授（地球環境科学部）は、「これらの国々は、既に1950年代初めから全球モデルなど多様な数値予報モデルを開発し、数年周期でアップグレードすることで自国の天気予報の正確度を高めてきた」と語った。気象技術先進国では、プログラム1つを開発するのにも、10年間かけて数十億ウォンを投じる。韓国が17年前に日本から導入したプログラムの場合、日本は開発に際し約100人の研究者を投入し、完成までに10年ほど費やしたという。


　 また、気象技術先進国における数値予報関連の専門的な人材の数も、韓国とは歴然とした差がある。韓国気象庁の場合、数値予報の専門家が38人に過ぎないのに比べ、日本の気象庁は71人、米国の大気環境予測センターは370人にも上る。ヨーロッパ全域の気象庁であるヨーロッパ中期予報センターでも、150人近い博士レベルの専門家らが数値予報モデルの開発に従事している。


　 当然のことだが、これら気象技術先進国は、自主開発した最新モデルやアップグレードしたモデルを、なかなか他国に伝授しない。釜慶大学の呉載鎬（オ・ジェホ）教授（環境大気科学科）は「先端数値予報モデルを海外から輸入するのも1つの手段だが、技術従属を免れようとするならば、たとえ多くの時間と費用がかかっても、独自技術を開発する努力を今からでも進めなければならない」と語った。




イ・ジェジュン記者

朝鮮日報／朝鮮日報JNS

http://www.chosunonline.com/article/20071001000057

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自己の反省を促すのは大切な事ですが、この書き方では、

日本モデルの最新モデルやアップグレードモデルを供与しない

日本側に責任があるように読み取れます。願望で台風の東京直撃を

予想するような事を、まずやめるべきではないでしょうか。