日本と韓国の議論の広場

テレビ局は、スポンサーの意向を無視できない。

それならば、あまりに偏向した放送局の主要なスポンサーに対して、ネット上で不買運動をする旨を通知し、放送内容の是正をはかるという方法もありかも。