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豚インフルエンザから変異した新型インフルエンザの世界的拡大を受け、ワクチン製造用のウイルス株を培養している米疾病対策センター（ＣＤＣ）が大手製薬企業に、１０日にウイルス株を渡せると連絡していたことが分かった。世界保健機関（ＷＨＯ）が警戒度を「世界的大流行（パンデミック）直前」の兆候を示す「５」に引き上げる中、ワクチン開発が本格的に始まることになる。

　 世界の大手製薬企業で作る国際製薬団体連合会（ＩＦＰＭＡ）によると、各社はウイルス株を受け取り次第、本格的な開発作業に取り組めるよう準備を急いでいる。世界の製薬企業でワクチン生産能力を持つのは２０社前後。うちＩＦＰＭＡに加盟する１６社が、パンデミックワクチン開発でＷＨＯと協力している。参加企業の生産能力は、世界のワクチン生産の９割以上をカバーするという。

　 ＩＦＰＭＡは２月発表の調査で、パンデミックワクチンについて「各社が生産設備をフル稼働させれば、ウイルス株受け取りから１２カ月以内に２５億人分を生産できる」と予測している。ただ、クラウセ良子・ワクチン部長によると、実際に開発に着手してみないと分からないことも多く、開発スケジュールは流動的という。

　 また、人類が免疫を持っていない新型ウイルスであるため、１人に２回接種しなければならない可能性も高く、そうなればワクチンの供給不足はさらに深刻になる。