日本と韓国の議論の広場

韓国経済が破綻後は、企業の倒産、破産者や自殺者が急増。凄い数の海外脱出者が出る。
中国は北との国境ならび、海上閉鎖。日本も、日本海、九州に海上保安庁、自衛隊を派遣。密入国者の警戒を始める。財政難に陥る韓国政府は、朝鮮人の海外資産の没収の指示を出す。当然、日本国内の在日の資産も没収される。各国は治安維持や社会不安をまねく韓国人の増加を押さえる為に、入国及び、帰化申請は認めない方針を打ち出す。日本でも同じ現象が起こる。民主や社民、共産と公明は人道主義という名目で政府に在日の帰化を認めさせるように圧力をかける。
だが、自民党とアメリカ政府で密かに作戦は練られており、CIAの工作で民主や公明の一大スキャンダルが報じられる。内閣はそれを受けて直ちに総辞職。日本は総選挙に入る。ここで、日本人の真価か問われる。自民は単独過半数を確保。
日米中は経済援助を名目に相対的に韓国の発言力を下げ、GDPの経済規模で３０位前後で韓国政府に妥協させる。もちろん、民主主義国家の体制は取るものの、今度ばかりは経済植民地。そうした上で、北朝鮮に中国共産党の傀儡政権を作る。金正日の生死に関わらず、ジェスチャーとしてのクーデターが起き、中国式の社会資本主義国家を誕生させる。
一方、株価の下がった韓国企業を、日本が資金を援助し台湾やベトナム、タイなどの親日的な国家の企業に売却させる。韓国企業でなくとも基幹部品を使わせて、収入を得る。反日の元を断たれた日本国内の反日勢力を少しづつあぶりだして弱体化させる。これでいいのだ。