日中関係

抵抗しない見ると嵩にかかるのがシナ人のやり方です。

昭和二年の南京で、シナの国民政府は各国在外公館を襲撃し、揚子江に配備されていた米英仏の軍艦は砲撃で報いたが、当時シナとの友好関係を優先した幣原軟弱外交下の日本の軍艦だけは沈黙を守り、南京の日本領事館に配備された警備兵も抵抗を禁じられた為、領事夫人は陵辱され、領事館駐在武官は銃剣で刺され、領事館に避難していた居留民も、婦女は全員陵辱され、略奪暴行を欲しい侭にされた。

それでも幣原内閣下の外務省は、事を荒立てない為「わが在留婦女で、陵辱を受けたる者一名もなし」と虚偽の発表。

憤激した在留邦人は、上海で外務省糾弾の大会を開こうとしたがこれも禁止されてしまった。(現在の北鮮拉致家族と外務省の状況に酷似）

図に乗った国民政府は、僅か１年後の昭和３年に山東省済南で日本居留民１６人を暴行虐殺、更にその後、北京郊外の通州で、日本居留民２６０人を、老若男女皆殺しと言う大事件にエスカレートし、特に婦人に対する凄まじい陵辱、虐殺、死体損壊、幼児虐殺に日本の世論が沸騰し、結果としてシナ事変に引き込まれる原因となって仕舞った。

現在の、反日暴動による日本領事館、大使館襲撃、日本人留学生暴行、サッカー場反日暴動、などにたいして、非核政策、友好政策を取り、反論、非難、対抗策を忘れた日本組みし易しと舐めて、シナは更に核軍備を増強し、尖閣、沖縄、やがては日本全土をチベットのように侵略、征服しようとしている。

この動きを止め得るのは、チャイナスクールの面々の掲げる友好妥協政策にあらず、米国との緊密な同盟関係の保持と、シナの核装備に対抗する、高精度にして強力な独自の核抑止力、具体的には、万一日本が核攻撃されたらシナの大都市と戦略拠点を完膚なきまでに報復攻撃可能な、必要量の核ミサイル原潜艦隊の保有のみ。