日中関係

日本航空と全日空の中国便は、キャンセルが相次ぎ、採算を割り込みそうな勢い。
採算割れすれば、路線の廃止も必至。

同様に日本に乗り入れている中国遠方航空もキャンセルがつづき、存続の危機に立たされてきている。

中国全土でのテロ行為を受け、日本企業は、撤退を検討し始めた。すでに、社員を引き上げさせた企業も出てきた。

中国の発展の原動力と言われた日本のＯＤＡ(経済援助)を日本政府が止めるとの憶測も流れている。

中国へ行く日本の観光客も激減している。

日本に不法入国・滞在して犯罪を最も起こしている中国人に対して、今まで以上に外管は集中的に摘発に乗り出すこととした。

国際社会は、中国に対し、核廃絶を求めていくことで意見が一致した。

アメリカは、民主化されていない国はテロを生むので、イラクと同じ先制攻撃の対象とすると発表。

世界食糧計画は、増えすぎた１３億もいる中国人民を１／３に間引く必要があると発表。

ユネスコは、中国人は、ネズミ算で増えるとの研究を発表。

国際社会は、中国だけに特別扱いで元の固定を許可してきたが、我慢も限界に達し、変動相場に移行するように要求した。

変動相場制に移行した元は、切り上げられ、ほとんど、輸出競争力を失ってしまった。

日本政府は、邦人の身の安全を考え、全日本企業の撤退と、その家族の引き上げをする方向で検討を始めた。

ＯＤＡをストップされた中国は、バブルがはじけ、大不況に陥った模様。

日本企業は、すでに中国から全て撤退していた為、実害はゼロだった。

不満がうっ積した中国の国民は、天安門に集まり、大規模なデモに発展した模様。

そのデモは、政府の建物に、ペットボトルやペンキやビンやレンガや卵や椅子や石を投げて抗議した。

共産党の国旗も燃やされた模様。