日中関係

　 虐殺や虐待を行なった者であります。人道に関する罪が、宗教や国籍・勝敗により、免責されることは有りません。
　 関係国の政府が、妥協を許さない方針であれば、
　 特に、加害者らしき者の家族であると言う理由で、その妻や子に対して、強制連行や虐待・虐殺、資産没収等を行なった者の責任を厳しく追及すべきであります。（現在80歳前後の高齢者・高官となっていても免責されるべきではありません。）
　 犠牲者の慰霊・鎮魂は、宗教や国籍・勝敗を超えて、生存している戦争犯罪者が率先して行なわなければならないと思います。… その戦争犯罪者の死後の魂の平安のためにも。
　 戦争犯罪者でありながら、運良く、中国大陸や朝鮮半島で処刑（民衆裁判というリンチや強制連行を含む）されずに帰還できた旧日本軍の生存者がいれば、自分が潔白であるか否か、確認して下さい。
　 そして、1946年前後の、中国や朝鮮の八路軍・義勇軍の生存者も、（特に、長春・安東・本渓など満州各地で、民衆裁判・反共狩り・婦女暴行・強制連行等々の悪行を働いたであろう関係者や悪名高き通化事件等の関係者も）、自分の胸に手を当てて、自分が潔白であるか否か、確認して下さい。
　 非人間的な行為があれば、宗教や国籍・勝敗を超えて、今は亡き犠牲者に対して、人間として、謝罪を行なうべきであります。