日中関係

これは、中国が計画的に衝突を画策した場合といままでのような単なる挑発の結果として偶発発生した場合とで大きく異なる。

① 　 日本の尖閣領海に挑発侵入した中国海監船とこれを監視する日本海保巡視船が何らかの理由で物理的な実力行使合戦に入った場合は、一応日中ともに想定はしていても、日中双方の軍が注意体制ではあるが非常警戒体制にない場合は、外交的非難合戦が最初に始まる。したがって、その後の経過により日数は大きく影響される。ただし、日中の海空軍が動けば、またその規模次第では、継続する日数に大きな違いが出る。

② 　 中国公船が尖閣日本領海に物理的衝突を意図して侵入した場合は、中国の海軍も空軍も非常待機態勢になければならない。最も緊急性があるのは、中国海空軍が衝突を目論んで洋上待機や空中待機態勢を取っていた場合である。この中国側の動きを日米情報網で探知した日本自衛隊は、これを遊撃すべく臨戦態勢をとる。中国公船が日本の尖閣領海内で物理的に衝突すれば、中国はまず日本に対して非難声明を発しよう。これは１時間〜数時間内に起こる。これと間髪を入れずに中国海空軍が尖閣領海領空に出張ろう。日本海自と空自はこれを排除するため出撃する。空自の何機かは至近距離において中国空軍に警告を発する。海自艦も数隻が囮となって尖閣領海に侵犯した中国海軍艦艇と併走し、警告を発する。そして、武器を使用せずとも、海自艦は中国海軍艦艇の進路を防ぐ行動に出よう。これでも中国側が日本領海侵犯をやめなければ、警告射撃の後、船体射撃となる。このための法整備が肝要だな。安部政権は、この法整備を緊急の課題として迅速に国会提出するものと考える。

中国側が先に発砲すれば事は簡単明白となるが、日本側が船体射撃を実行しても中国側が応戦しなかった場合は、外交問題となる。何日続くかは臨機応変となる。が、中国側が先に発砲したり、応戦した場合は、即局地戦となる。海上・空中で局地戦が開始されれば、おそらく２４時間以内に趨勢が決まる。尖閣に出張った中国海軍艦艇のほとんどは、中国が探知できない位置からの海自艦艇と潜水艦による攻撃で壊滅しよう。尖閣上空の中国空軍も、どこからともなく飛来する日本空自の高性能ミサイルにより壊滅しよう。

このレベルの局地戦ならば、２４時間以内で決着する。しかし、この結果は中国人民の知るところなり、中国国内は騒然となる。このままでは中国のメンツが丸つぶれなのだから、中国海軍空軍は、その全体の３分の２を戦闘に投入しよう。この戦いはおそらく数日間となる。結果は、どう贔屓目に見ても中国側の惨敗となる。ここでもし中国が第二砲兵のミサイルを洋上の海自艦だけに限定発射した場合は、米軍は厳重監視にとどまるかも知れない。しかし、沖縄等の日本国領土に発射すれば、即米国が参戦する。こうなれば、中国が白旗を上げるか、中国共産党が崩壊するまで戦闘は続こう。中国国内は、民族蜂起や中国共産党腐敗に対する民衆蜂起が中国全土で巻き起ころう。＜続く＞