日中関係

コンピューターへの不法侵入などを得意とするいわゆる「ハッカー」の若者たちに技量を競わせる中で、国を守る“サイバー戦士”を発掘・育成しようという「サイバー・チャレンジ・コンテスト」が全米で始まった。米国防総省などが主催する。競技の立案者の１人、アラン・パーラー氏は産経新聞のインタビューに応じ、「中国などに比べ米国の人材育成は遅れている。反社会的存在と見なされがちだったハッカーたちを活用する必要がある」と、人材発掘の重要性を強調した。（メリーランド州ベセスダ 　 松尾理也）

　 同コンテストは、ソフトウエアの脆弱（ぜいじゃく）性を攻撃したり、相手方のコンピューターに進入したりといった、通常は好ましくないとみなされる「ハッキング」の技量を競うもの。対象は高校生や大学生。勝者はもちろん、競技の過程で、ハッカーとして見込みのある人材を発掘するのが目的だ。

　 コンテストを担当するシンクタンク、ＳＡＮＳ研究所（メリーランド州ベセスダ）代表を務めるパーラー氏は「ハッキングは悪であると同時に、現代社会にとっては不可欠な技能でもある。そうした才能を発掘する仕組みが、今回のコンテストだ」と話す。

　 パーラー氏によると、中国では人民解放軍が毎年サイバー戦の競技会を行うなど、国家的規模で人材発掘の試みが続けられている。過去には、中国でのコンテストの優勝者が米国防総省のコンピューターに侵入した形跡も確認された。

　 パーラー氏は現状を、１９５７年に旧ソ連が人類初の人工衛星スプートニク１号の打ち上げに成功し、先を越された米国で危機感が高まった「スプートニク・ショック」に例える。