日中関係

投稿者：大介

「海外の反応」

中国の「核の先制攻撃も辞さない」との日本に対する恫喝は、尖閣諸島をめぐって中国海軍艦艇と海上自衛隊艦艇が一触触発の状態で対峙している日本とは異なり、海外ではそれほどの脅威ではないと受け止められていた。単なる両国間の一島礁をめぐる領有権問題であり、核の使用も過去の共産圏諸国が口にする常套手段で、小さな極地紛争ぐらいの程度と考えられていたのである。すなわち、本格的な戦争でもないのに、また、日本が中国大陸へ侵攻する意図もないのに、核を持たない日本に中国が核ミサイルで先制攻撃を仕掛けるなどとは、非現実的な問題だと理解されていた。

このような状況の中で、日本領海内に潜入した中国の核ミサイル搭載原潜を日本が撃沈したことに対しては、中国側のエンジンと計器の故障説を支持するロシアをはじめ、中国側に同情的な国々もあった。米国内ですら、特に政権交代を狙う野党勢力から強い日本批判が巻き起こったのである。

ただ、唯一日本にとって救いだったのは、中国が巨大市場だとしても、中国の共産党一党独裁の政治体制と中国人嫌いの国々と人々が多数を占めていたということ、また、世界の軍事専門家の間で日本がとった措置は安全保障面から正当であるとの認識が大勢を占めていたこと、そして米国の現政権が中国の野望を警戒していたことが上げられる。第二次世界大戦後、日本が平和国家として世界に貢献してきたとの幅広い認識が日本批判を軽減する根底にあったのである。

しかし、日本の国会が憲法改定と核武装法案を通過させたことにともない、IAEAや核不拡散支持国をはじめとし、世界のあちこちで日本批判の声が強まった。これに乗じ、海外在住の華僑や中国人留学生たちは韓国人も巻き込んで、世界あちこちの都市で大規模反日デモを繰り広げるようになり、一部の日本企業や日本レストランが襲われていた。

国連安全保障理事会において中国側代表団は、このときとばかりに日本批判を強めた。これに対し、日本側の主張は中国の核の先制攻撃に対する脅威、尖閣諸島が歴史的に日本固有の領土であり中国側の主張は不当であることを、日本と中国側の主張の根拠を対比した資料で説明するのが精一杯のように思われた。特に「中国もロシアも大量の核兵器を保有しているのに、日本だけが保有してはならない理由はない」との日本側の反論は、逆に中国側の「過去の日本の好戦性の表れであり、日本人は好戦的な民族である」との主張を裏付ける効果となり、不評を買った。米国も英国も、この中国側の主張には、強硬に日本を支持することができなかったのである。

米国や海外諸都市における中国・韓国人による反日デモは、激化の一途をたどった。