日中関係

投稿者：大介

これで双方の緊張に一気に火がついた。中国は「原潜は、機関と計器の故障であやまって日本領海内に入ったものである。核ミサイルも搭載していない。日本の第二次世界大戦の蛮行を髣髴させる好戦的な性質がこれで世界に証明された」と日本非難の強烈なキャンペーンを展開し始めた。

国連では、緊急安全保障理事会が招集されるが、ロシアは中国の肩を持ち、米国は議会で論争が沸騰していた。米国が日米安保条約を日本に迫ったのには、大きく２つの理由があった。

１）日本を防共の盾にする。
２）日本の軍事大国化の阻止と核開発の阻止。

しかし米国の現政権は、中国の野望を見抜いていた。中国の野望は、日本と米国の乖離を図り、日本を孤立させることにあった。中国が東アジアと東南アジアで覇権を握るには、日米安保条約が目の上のたんこぶであったのである。米議会の野党は、現政権党から政権を奪取する口実として日本非難を始めた。日本政府は、米国の野党が政権を握ると、米国現政権の公約である日米安保条約の厳守が危ぶまれるとの危機感を抱くに至る。

日本の国会では、中国のこの無謀な恫喝に野党議員ですら憲法改定と核武装を支持する者が出始めた。日本を憂う気持ちは、野党議員ですら同じであったのである。与党の改憲派は、まだ頭がさめないうちに法案を通すべく、抜き打ち審議で憲法改定案と核武装を通過させてしまった。ところが、この審議は国民不在であった。国民世論を十分に反映したものではなかったから、すぐに改憲反対・核武装反対の運動が全国的に巻き起こった。

この日本の状況を分析した中国旧政権側は、在日工作員を総動員して、日本の左派グループを扇動しはじめた。核アレルギーや平和主義者の日本人の多くもこれに同調し、日本は、各地で暴力デモが発生した。

一方、米国では、日本が憲法改定と核武装に関する法案を通過させたことで、日本が第二次世界大戦前の軍事大国化に回帰するのではないかとの懸念が持ち上がった。ロシアもこの動向に大いに危機感を抱き始めた。それでなくても、ロシアは米国を封じ込めるために表面的に中国に肩入れしただけであり、本音は中国の野望に不信を抱いていたのである。日本の次は、ロシアが標的になるのではないかとの危機感であった。

日本では、デモ隊が現内閣総辞職と衆議院解散総選挙を謳いあげていた。また、一部のデモ隊は、憲法改定と核装備は国民投票にかけよと主張していた。

＜続く＞