日中関係

原油価格が急激に上がり、次のポイントは１バレル１２０ドルだとも言われている。投機がその半分を占めているとしても、現実に原油生産量が頭打ちになっていることも原因の一つ、結局原油というパイの大きさがもう限られてしまったと言うこと。

そうなると一番打撃を受けるのはどこか。

安い石油が経済の基盤になっていて石油消費量がダントツで多いアメリカがまず打撃を受け、そのためサブプライムと相まってドルが下落しているし、景気が低迷し始めている。

しかし、アメリカは国内に石油資源があり、それを戦略的に温存してきたので、苦しみはしても徹底してのダメージにはならないだろう。低迷してもいずれ経済は安定するし持ち直すと思われる。

日本はエネルギーのほぼ１００％を海外に依存しているのでダメージはあるが、現実にはそれほどの規模にはなっていない。ガソリンも半分が税金である状況を変えればガソリン価格を下げることは可能だ。

また、省エネ技術が世界でもトップクラスであり、その意味で石油をがぶ飲みするエネルギー浪費大国よりはよほど有利だ。日本の省エネ、省資源製品が今まで以上に競争力を増すし、現実にそれで日本車は世界でもダントツでシェアを延ばしている。

原油価格が高騰し続ければ、当然代替エネルギーの採算がとれるようになり、日本でもたとえば日本周辺のガス、ハイドロメタン採取の実用化に弾みがつくだろう。原子炉の受注も日本勢は海外で順調だ。

ただ、原油高の恩恵が日本中に行き渡るにはある程度の時間が必要だが、今はあまりに急激に原油が高騰しているためにひずみが生じているのはやむを得まい。いずれ、これは収まるし、そこで安定した場合、原油価格は急落し、今浮かれているロシアや中東はそれこそ大打撃を受ける。とくに中東は工業力が皆無であるため、その打撃は計り知れないし、ロシアもマネーゲームに浮かれているだけなので、政権そのものが揺るぎかねない。

ヨーロッパも長期にわたって低迷する。ただ、ある程度工業力もあるし乗り切るのではないか。

アフリカは悲惨なまま。

インド・・・短期間に資材やエネルギーを必要としている時期であるから、成長にブレーキがかかりそう。ただ、エネルギーを必要とする社会にまだ至っていないので、その点でダメージは少ないと思われる。それはアフリカと同じだが、アフリカはそれが無さ過ぎる。

さて、中国。工業力、無し。エネルギー効率、最低。エネルギー自給率 　 現実にはマイナス。乗り切るためには発展より、経済規模を縮小した方がダメージは少ないと思われるが、現実にそんな選択をすれば国が保たない。

パイが小さい以上、小さなパイでしのがなければならないが、中国にはそれが出来ない。工業的な競争力、実質ゼロ。資源獲得で今以上に国際的に軋轢を生じ、そのためにまた国力を浪費するという悪循環に陥る。


お隣の半島 　 想像も付かない。大統領が何とかしてくれるだろう。

以上、あまり根拠を重視せず面白半分に推測した。でも、あまり大きく違う要素はないと思うが。