日中関係

>連邦内では中国語を公用語とし
台湾国、満州国、黄河国、揚子江国、四川国、雲南国、珠海国（華南）で
活発な経済活動が行われている。

１００年後と言わず、その東アジアシュミレーションは賢者が歴史を学ぶ上で正しい。

中国という呼称は国家が結合し、全体を包括する一つの国家として形成されたもの。

かつて、訒小平は連邦制を意識して、改革開放を発動した。

中国の現在進行形の実験は中華連邦に移行する初期段階といって言い。

毛沢東はイデオロギーでなく、すでにファッションになるほど時代は進行している。それが一党独裁の共産党指導の中華人民共和国の下での現実だ。

日本ではありえないことだが、天皇の偶像が具象化されキィティちゃんファッションになるとは考えられないほどの中国の変化を理解すべきだ。

＞また旧中華人民共和国が崩壊した際の難民を受け入れ
ようやく人口微増を取り戻した日本は
脱石油エネルギー転換を１００％達成し独自の道を歩んでいる。

正しくは、中国の各地域が経済的自立でき、豊かになることで連邦制に移行進化することで、近隣諸国を立て直す動きに出る。というのが正解だ。

日本の場合、そのターニングポイントは２０１５年。

日本の少子化は民主的資本主義下での格差進行で建て直しの聞かない状況に陥っている。

労働市場の開放は日本を国家としてみた場合の建て直しの必須の方針となる。

日中の経済的補完関係は、既に形成された。

特に日本の産業経済発展を支援できるのは中国次第という近未来になる。


･･･････････････････

ついでだか、東アジアの安全保障は六カ国協議に見られるように、中国を議長主導に置いた「対話による外交」が基軸になる。

六カ国協議は米国が得意な武力解決でなく、米国が中国のリーダーシップに脱帽してすべてを任したということに価値がある。

北朝鮮の外交展開を正しく観るかぎり、必ずしも中国の国益だけに叶うところでない。

六カ国すべての利益に叶う方向にある。

特に、日本の受益が最大と言ってよい。安全保障面の解決、日朝経済関係の潜在的つながりは深い。