中華人民共和国崩壊！

中国製品の不買運動するにも
まともな商品がないからなあ！
ほとんどが、ただ安いだけがウリ

こまったもんだ！！！
国民のレベルもいたって低いし。

暴動を起こさせてるのは、国家の指導部であるのは間違いなく、
こんな恥知らず礼儀も知らない馬鹿国は、日本のごみすて場に指定し
あらゆるごみの請負国家にさせてやるか！！

ＯＤＡ、円借款で散々もらっておきながら、反日で暴動らしい。

中国こそ常任理事国にふさわしくない危険な暴動国家だな

＜中国＞汚職官僚の国外逃亡７段階を掲載 　 人民日報

　 【北京・大谷麻由美】中国共産党機関紙「人民日報」は「汚職官僚の国外逃亡を阻止する」と題した特集記事を掲載し、反腐敗（反汚職）運動を進めている。中国で多発する汚職官僚の国外逃亡について、逃亡までの段階をイラスト入りで示した「汚職官僚の出国７段階」を掲載し、高飛びを阻止するため事前察知を呼びかけている。
　 汚職官僚が国外逃亡を成功させるには、（１）汚職で得た資金を建物などの資産に替えたり、沿海地区の地下銀行で海外に送金（２）家族が先に出国（３）パスポートの準備（４）最後の資金集め（５）辞職か辞職せず逃亡（６）隠れ家で待機（７）査証を取得――の７段階を経て、出国するケースが典型的な例だという。
　 国外逃亡者のうち、金融系と国有企業の幹部が全体の７割を占める。逃亡先は、汚職で得たカネが小額で地位の低い者なら周辺国のタイ、ミャンマー、マレーシア、ロシアなどに行く。反対に、資金が多額で地位の高い者は米国、カナダ、オーストラリアを選択する。
　 中国各紙の報道によると、８０年代の改革・開放以来、国外逃亡した汚職官僚は約４０００人に上り、持ち出した資金は総額５００億ドル以上になるという。
（毎日新聞） - 3月31日19時20分更新

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050331-00000076-mai-int

2月の全国乗用車生産台数は前年同月比23％減の14．42万台となった。1−2月の累計では1．5％減の32．93万台だった。28日に国家統計局が発表した。

乗用車生産台数は、1月に回復をみせたが、2月には再び下降して、ここ2年間で最も低いレベルになった。春節の影響もあるが、1−2月の累計台数が1．5％下がっていることから、乗用車市場が沈滞状況にあるのは明らかだ。

1月の乗用車販売台数は、流通価格が持ち直したことの影響を受け、若干回復した。しかし、メーカー側の値下げ傾向は変わらず、多くの消費者がいっそうの値下げを期待するという、買い控えの傾向がふたたび強くなった。

また、高騰を続ける燃料費など、乗用車に関する不安定要素の増加も、消費者の購買意欲を低下させている。乗用車生産台数は、04年3月の高水準を1年近く保ってきたが、ここへきてメーカーの年度計画に大きな影響を及ぼす可能性が出てきた。

鋼材価格が高騰し、ドル安に連動した人民元安により部品の海外調達等が割高になったこと、完成車価格が下がるなどの影響で、1−2月の乗用車製造業の利益は昨年同期比61．5％減少し、特に完成車関連では利益が78．4％も減少した。

このため、主要メーカー34社のうち、利益が減少したのは10社、赤字が13社となり、利益を増やしたのは11社にとどまった。

04年からは、完成車価格が大幅に下がったのにも関わらず、部品価格の下げ幅は小さく、完成車メーカーの利益率があがらないという状況もある。
ただし、部品価格も下がっているために05年の自動車部品メーカーの利益は、ここ10年間ではじめて減少となるとみられている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050328-00000005-scn-int

台湾はシナではないと言うことを証明した出来事だった

台湾でシナの反国家分裂法制定に抗議して、100万人デモ。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050326-00000313-yom-int

中国】長江デルタ：地盤沈下が深刻、被害3000億元超

　 地盤沈下による長江デルタの経済損失は3150億元に達する可能性がある。国土資源部南京地質鉱産研究所が「長江デルタ地区の地下水資源と地質災害調査の評価」の中で報告した。25日付で北京晨報が伝えた。

　 地盤沈下が進む最大の原因は地下水の採掘超過だ。南京地砿所の郭坤一・副所長は、「長江以南の長江デルタ地域10万平方キロメートル範囲では、地下水の採掘超過による地域的な地盤沈下や地割れが起こっており、累計地盤沈下量は200ミリメートル、被害面積は1万平方キロメートルに達している」と現状を紹介。

　 長江デルタで被害が最も深刻なのは、中国で最も早く地盤沈下が始まった上海市だ。また、江蘇（こうそ）省の蘇州（そしゅう）市、無錫（むしゃく）市、常州（じょうしゅう）市一帯と、浙江（せっこう）省の杭州（こうしゅう）市、嘉興（かしん）市、湖州（こしゅう）市一帯の被害も深刻だ。この3地帯の最大累計地盤沈下量はそれぞれ、2．63メートル、1．08メートル、0．82メートルとなっている。（編集担当：齋藤浩一）


（サーチナ・中国情報局） - 3月26日15時51分更新

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050326-00000001-scn-int

支那はいつもこんな国だ！
東シナ海 　 資源探査、中国が妨害 　 音波発信、異常接近も

　 太平洋での大陸棚調査や東シナ海での資源探査に政府が本格的に乗り出す中、海洋国家への脱皮をもくろむ中国の影が忍び寄っている。日本の調査船への物理的な妨害に加え、大陸棚問題を最終判断する国連組織にも中国人学者を送りこんでいるためだ。政府・自民党は二十四、二十五の両日に大陸棚調査と資源探査に関する会合を開き、海洋権益の確保を図る方針を確認したが、中国が今後、あの手この手の妨害活動を活発化させる可能性は高く、日本は効果的な対抗措置が求められる。
　 政府は昨年七月から中間線の日本側海域で、海底資源探査にようやく着手したが、海洋調査船を装った中国船が妨害を開始。日本の調査船に対して拡声器で「探査を中止しろ」と英語で抗議し、音波探査を行う日本の調査船の活動を妨害し、現在でも週に一度のペースで続けている。
　 また、昨秋にはこの中国船が日本の調査船に異常接近し、「水難事故寸前という事態」（関係者）も発生。中には、妨害音波を発して日本の探査活動を妨害してきたとみられるケースも海上保安庁に報告されている。
　 大陸棚調査について政府は、大陸棚の延長を国際的に認知させて海洋権益を確保するため、国連の「大陸棚の限界に関する委員会」に提出する海底地形、地質などの科学的データ収集を急いでいる。そこで政府が、物理的な妨害のほか外交的に警戒しているのは、国連大陸棚限界委員会における中国人委員の存在だ。
　 二十一人の学者で構成する同委員会の任期は五年で、「個人の資格で参加する」ことが条件。日本は玉木賢策・東大大学院教授（海底地質学）が委員。これに対し、中国は海洋調査船の活動を統括する国家機関で、海軍とも深い関係にあるとみられる国家海洋局第二海洋研究所の呂文正氏が、平成九年から二期連続で委員を務めている。
　 中国船は人民解放軍の指揮下にあるとされ、元首相補佐官の一人は「一連の妨害活動は人民解放軍の独走とみられるが、日本は相当な理論武装をしなければ中国の思うつぼになる」と述べ、同委を舞台とした中国のロビー活動にも警戒感を示している。
　 自民党は二十五日の「海洋権益特別委員会」（武見敬三委員長）で、中国が開発を進める東シナ海のガス田に関し、国が民間の石油開発会社に委託する形で中間線の日本側での試掘を行うべきだとする提言をまとめた。政府も二十四日に「大陸棚調査・海洋資源等に関する関係省庁連絡会議」を開き、政府・自民党一体で、海洋権益の確保を目指した動きを加速させている。
　　　　　 ◇
　 大陸棚 　 沿岸から２００カイリまでだが、国連海洋法条約は、地形や地質上の条件が満たされれば延長できると規定。国連大陸棚限界委員会は大陸棚延長の申請期限を平成２１年５月に設定しており、政府は平成１５年以降、「大陸棚調査関係省庁連絡会議」を設置し、延長申請へ向け海底地形の調査を進めている。
（産経新聞） - 3月26日3時23分更新

今後ロシア連邦、シナ周辺の民主化により、
民族独立運動が活発になると思います。
シナの分割は、世界の平和維持、安定のためにも必要ですね。

キルギス親露政権のあっけない崩壊は、シナ、ロシア崩壊劇の一里塚

キルギス親露政権の崩壊は、やがてロシアではカザフスタン、ウズベキスタン、トルクメニスタン、タジキスタンなど全ての回教諸国の離反を呼び、ロシアの第二次崩壊劇を呼び起こす。

一方、シナでは、新疆ウイグル、チベット、回族、内モンゴル、満州族,朝鮮族など全ての被圧政支配異民族に勇気を与え、シナよりの離反、独立の大きなうねりを呼び覚ます事になるだろう。

キルギスの政変は、共産主義などの力の圧政による超大国異民族支配政権には、何時の時代にも大崩壊と言う歴史の必然性が大きな口をあけて待ち受けている事を、何よりも雄弁に語って呉れる。

あちらこちらのトビで、中国人と名乗えるお方や中国に肩入れされている方々に三個代表思想を訊ねているのですが、
明確なお答えを得られておりません。
hiroshiyassanなら日本人のようだし。
どうか適切な説明をお願いします。どこかのＵＲＬを貼り付けるだけはやめてくださいね。

中国公安当局の発表によると、麻薬の服用が合法である中華人民共和国の麻薬
常習者は 2003 年に 100 万人を超え、毎年 10% 以上の割合で増加中。同年
の麻薬摘発事件は 9 万 4000 件だそうだ。

ちなみに今週、熊本では MDMA 服用の疑いで中学二年生の女の子が逮捕され
た事からも判る様に、日本では中華人民共和国とは違って、麻薬の製造売買の
みならず、その服用も違法とされている。

hiroshiyassan も掲示板に記事を投稿する際には、クリーンな状態である事を
確認してからにしなさい。ラリって在りもしない妄想を書き連ねる
hiroshiyassan の投稿は読むに堪えないからだ。

山盛りのマスゴミを間に受けて、白猿（ブッシュ）の尻尾のゴミズミ（小泉）の国民大収奪売国政策には盲目な尻尾の穴の小日本こそ崩壊の真っ只中にあるのである。

本日発売の SAPIO（雑誌）は、中華人民共和国崩壊特集。

「中国 現代化の落とし穴」の何清漣氏や、「やがて中国の崩壊がはじまる」の
ゴードン・チャン氏を始めとする一流の執筆陣が、25 のキーワードを挙げて、
中華人民共和国その崩壊への道のりを解説しています。

1 中国の嘘
2 共産党政権
3 台湾問題
4 中台軍事バランス
5 対中宥和政策
6 農民暴動
7 新富人
8 環境対策
9 水不足
10 情報鎖国
11 国営ギャンブル
12 中国株式市場
13 新興宗教
14 労働争議
15 東トルキスタン
16 第二次アヘン戦争
17 ピッキング村
18 売血ビジネス
19 売春婦
20 小腸殺人
21 エイズ泥棒
22 幼女婚
23 人身売買
24 アメリカ
25 愛犬ブーム



中華人民共和国崩壊論者は勿論の事、中華人民共和国は永遠だなどと妄想して
いる井の中の蛙チックな支那人も必読でしょう♪

個人的には、サーチナでも活躍中の筧武雄氏が書かれた中国株式市場の話が面
白かったですね。

中国国家情報センターは23日、今年4月から鉄鉱石の輸入価格が前年比で71．5％引き上げられることにより、国内の鉄鋼企業のコスト上昇圧力が増加し、中小規模の鉄鋼企業は経営危機に陥ると予測した。
24日付で北京晨報が伝えた。

鉄鉱石価格の引き上げにより、業界全体でコストが200−300億元上昇。この額は2004年の業界全体の利益の20−30％にもあたり、中小規模の鉄鋼企業や機械、造船、自動車、コンテナなどの業界に幅広くマイナス影響が及ぶものとみられている。

中国国内では、依然として高品質な鋼材を中心とした鋼鉄の需要が旺盛で、国内価格が国際価格に比べて低い。

そのため、少数の大型企業は、製品価格を引き上げるなどして、原料価格上昇によるコストを転化することで、損失計上を回避することができる。

しかし資金繰りの悪化、リスク能力の低下が指摘されており、建設用鋼材や低質の鋼材を中心に生産している中小企業は、コスト高のあおりを正面から受け、厳しい現状に直面することになる。

国家情報センター経済予測部産業経済処の範敏氏は、「中国国内で、固定資産投資や不動産投資の伸びが鈍化していることにともない、建設用鋼材の需要も減少傾向にあることから、建設用鋼材の価格が大幅に上がることは難しい」と説明。

05年は中小企業の業績悪化が避けられないとの見方が強まっている。（サーチナ・中国情報局）
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050324-00000007-scn-int

大正時代の日本では、紡績が盛んになって、女工はいたが、ここまで酷くなかったよ。


中国、変死少女の遺族提訴
中国河北省の織物工場で昨年末、一酸化炭素中毒で死亡したとされた少女５人の遺族が２４日までに、少女らは実際には生きたまま棺おけに入れられ衰弱死したとして、工場責任者や地元政府を相手に損害賠償を求める訴訟を起こした。
　
少女らは１４−１７歳。中国では貧しい農民の子供が学校に通えず就労、工場などで過酷な勤務を強いられたり虐待を受けたりするケースが多い。

事件を機に未成年労働が深刻な社会問題としてあらためて浮上している。（共同通信）
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050324-00000157-kyodo-int

今の中国って、まるで選挙ないよな。投票箱もないんだろう？ 　 いいんだよな。
共産党独裁だよな。な。

またまた〜。ロシアはうまいこと嘘をつきますね。


「中国靴没収事件」の影にマフィア？
モスクワ近郊の倉庫内に保管されていた中国製の靴（約8000万元相当）が密輸の疑いでモスクワ税務警察に没収された事件で、駐ロシアの中国大使館はロシア当局に対し、事件の早期解決を求めたことが分かった。22日付で新京報が伝えた。

また、没収された靴の製造企業の多くが本社を置く浙江（せっこう）省・温州（おんしゅう）市の政府や業界団体の代表者らは22日、北京で中国外交部、公安部出入境管理局、税関総署監督管理司などの代表と、事態の打開策を話し合った。

この事件は、中国の靴業者が正規の輸出手続きを踏まず、モスクワの輸入代理業者を通して製品を運んでいたため、モスクワ税務警察が「密輸」と判断し、製品を没収したもの。没収当時、警察側が捜査状などを示さなかったことから、中国国内では「不当な没収ではないか」との見方も出ていた。

しかし商務部の関係者は匿名を条件に、同様の事件がこれまでに何度もあったことを明かし、さらに、事件の裏側にある事情を語った。それによると、ソビエト連邦崩壊後、ロシアでは外国商品の輸入代理にマフィアが大きく関わるようになり、今回の事件も警察とマフィアの利害が複雑に絡み合う背景を持つことものとみられるという。（サーチナ・中国情報局）

過剰な表現を使うね。
偉大 　 とか 　　 永遠不滅 　 とか 　 利己主義社会文化の世界の住人は他者の威嚇のために実力のともなわない高慢な態度に出るものだ。選挙権くらい 　 もってから言わないと恥ずかしいよ。

一皮剥けば共産党ってね。


共産党：民主諸党派との協力強化目指し明文化

中国共産党と民主諸党派などとの協力関係強化を目指す「中国共産党が指導する多党協力と政治協商制度強化のための意見」が中央政府の審議を通過した。22日付で中国新聞社が伝えた。

中国には共産党のほか、1925年から48年にかけて結党した8つの政党がある

胡錦涛・国家主席は2004年初め、「モラルに基づいた社会主義政治を実現するため、共産党と民主諸党派との協力を強化し、政治協商制度の規範化などを行う」との方針を示しており、今回の「意見」はこれを明文化したものとみられる。

共産党中央はこの「意見」の起草に約1年間をかけ、1989年に発表された「中国共産党が指導する多党協力と政治協商制度堅持と確立のための意見」に基づく政策の実現状況などを分析し、討議を重ねてきた。

さらに2月4日座談会を行い、民主諸党派の代表や全国工商業連合会、無党派の政治協商委員などの意見を取り入れてたという。（サーチナ・中国情報局）
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050322-00000013-scn-int

白猿（ブッシュ）の尻尾の死臭にたかるハエ、ブンブンうるさいが冬までもたない、人類繁栄平和友好労働者優先農民保護人民代表先進生産力文化を代表し、正義の味方真実の友たる中国は永遠不滅である。

ほんと、戦争なんてやってもしょうがない国ですね！正しい情報も無いので、嘘ばっかりで、「勇敢な国民と兵隊」などとほざいていますが、今でも戦争始まると、昼時には、腹いっぱいの飯食って、くそたれて（垂れたまま）自分の特になることだけを考える人間の固まりなんで、こんなのが１０億人以上いる国なので、崩壊５秒前かも！

＞日本の対支交渉に際しても、最低限日本に向けられたシナの核ミサイルを相殺するレベルの日本独自の核装備と、常にシナ海空軍を凌駕する通常海空軍戦力水準を保持して、これに当る事が絶対必要不可欠である事が、ライス長官訪支のＴＶ画面から、なによりも雄弁に伝わってくる。

最低限なんて言わず、ここいらで倍の本数を配備すべきだと日本の国民は思ってる筈だ！技術の圧倒的な違いを、全てのレベルの違いを見せつけなきゃ、益々図に乗るゾ！中凶奴ら！

＞中国は腰抜け民族だから、かつて戦争してちゃんと勝ったことがないんじゃないかな。小競り合いなら、引き分けくらいには持ち込めそうだが。
「さっさと逃げるはロシアの兵」といわれたロシアでさえ、一応は旅順で善戦したが、中国兵ときたら、仲間さえも見捨てて、すぐさま逃げ出すんだから、ほとんどが戦わずして逃げるだろうし、もともと国家のために死のうというような人間は、恐らく一人だっていないだろう
これが実情。日本兵が切り込みにいけば、「三十六計逃げるが勝ちだ」のお国柄、すぐにヒマラヤまでも逃げていくだろう。いち早く、戦争が起きそうになったら逃げ出すのは、共産党の連中だ。金を使って高飛びだ。これは間違いない


しかし後で「勝った、勝った」とはいうぞ
現に最近では自分から侵略しておいて追い返された「中越戦争」でも、「ベトナムが侵略してきたから制裁してやった」とまるであべこべなことをいってるからな
全く図体はデカいのに、池乃めだかのギャグ並みの大ボケを天然でかますので、こっちはお手上げだよ

　 中国は腰抜け民族だから、かつて戦争してちゃんと勝ったことがないんじゃないかな。小競り合いなら、引き分けくらいには持ち込めそうだが。
　 「さっさと逃げるはロシアの兵」といわれたロシアでさえ、一応は旅順で善戦したが、中国兵ときたら、仲間さえも見捨てて、すぐさま逃げ出すんだから、ほとんどが戦わずして逃げるだろうし、もともと国家のために死のうというような人間は、恐らく一人だっていないだろう。
　 これが実情。日本兵が切り込みにいけば、「三十六計逃げるが勝ちだ」のお国柄、すぐにヒマラヤまでも逃げていくだろう。
　 いち早く、戦争が起きそうになったら逃げ出すのは、共産党の連中だ。金を使って高飛びだ。これは間違いない。

　 なにしろ、張飛がにらみつけたら、数万人の兵士が数キロも後ズ去った程度の弱虫民族だからな。

＞平和愛好人類繁栄のモデル国家中国

中国が「平和愛好国家」？
片腹痛いぜ

・中国の戦争（戦後の主だったものだけ）
「チベット侵攻」（１９５０）
「朝鮮戦争」（１９５０〜１９５３）
「中印戦争」（１９６２）
「中ソ国境紛争」（１９６９）
「ベトナム戦争介入」（？〜１９７５）
「カンボジア内戦介入」（？〜１９７９？）
「中越戦争」（１９７９）
「南沙諸島紛争」（１９８８）

その他「台湾海峡ミサイル発射」（１９９６）などきな臭いことをいっぱいやっている
また「天安門事件」のあった１９８９年以来、２００３年度を除く全ての年度で、「軍事予算」が二桁の伸びになっており、今やアメリカに次いで実質世界第二位になっていることは衆知の事実だぞ

＊今年度の「中国国防予算」は、２４４７億元（約３兆２２００億円）になっているが、これには装備の「研究開発費用」や「調達費用」が含まれておらず、専門家の間では、実際の「軍事予算」は約８兆円前後と見られている

政府の政策に反対する自国民を天安門で戦車で轢き殺すような中国政府の一体どこが平和主義者だといえるの？

阿呆も休み休み言ってください！

　 反国家分裂法が、反対票０で可決されるような考えが偏りすぎている国は平和主義国には到底見えない。

　 ＞正義の味方真実の友となって戦う覚悟を示しています
　
　 あなたはいつの時代の人間ですか？

＞（小泉）と違って、平和愛好人類繁栄のモデル国家中国のリーダーは、侵略テロリスト＝アメリカ帝国主義の分裂策動（大量破壊兵器の台湾売却）を許さず堂々と、祖国の団結防衛のためなら、正義の味方真実の友となって戦う覚悟を示しています、あくまで言論と真理に依拠して白猿の侵略主義と対抗する姿勢は平和主義者の優秀さを天下に知らしめています。


卑露死、ええ加減にせえよ。

（小泉）と違って、平和愛好人類繁栄のモデル国家中国のリーダーは、侵略テロリスト＝アメリカ帝国主義の分裂策動（大量破壊兵器の台湾売却）を許さず堂々と、祖国の団結防衛のためなら、正義の味方真実の友となって戦う覚悟を示しています、あくまで言論と真理に依拠して白猿の侵略主義と対抗する姿勢は平和主義者の優秀さを天下に知らしめています。

ライス国務長官の訪支に際して、シナ首脳の卑屈なまでの阿りの姿勢も、頭脳明晰なライス長官には全く通じず、反国家分裂法問題、人権問題等についての厳しい警告を、一切の妥協無くシナ側に伝えた。

ＴＶ画面上のシナ首脳の,椅子に浅く腰掛け、上目使いで卑屈な笑いを浮かべて、ライス長官ににじり寄る姿勢は、日本首脳と会う時の、椅子に深くふんぞり返り、相手を見下し対応する傲慢極まりない姿勢とは何たる違いであろうか？

要するに、シナの信奉する事は軍事力只一つ、相手の軍事力次第によって、どうにでも姿勢が変わるのだという事が明々白々に良くわかる。

日本の対支交渉に際しても、最低限日本に向けられたシナの核ミサイルを相殺するレベルの日本独自の核装備と、常にシナ海空軍を凌駕する通常海空軍戦力水準を保持して、これに当る事が絶対必要不可欠である事が、ライス長官訪支のＴＶ画面から、なによりも雄弁に伝わってくる。

これは、北鮮、韓国、ロシアについても全く同じ事で、シナ、朝鮮、ロシアに対しての交渉はは核装備を含む軍事力の裏づけが絶対必要不可欠である事を肝に銘じよう。

中共は過去現在、チベット初め色々な国を侵略、嘘と嘘で固め、まさに北朝鮮の凶弟、それが六ヶ国協議の？可笑しな話である。北の根源は中国共産党である。中共は世界を騙しているが、騙されないのが文明国である、必ず天罰が訪れる。

　 そういう根拠を教えてください。
　 日本は中国にずっと経済援助をし続け、日中の関係修復のために努力し続けているのに、中国は日本を徹底的に叩き、忌み嫌い、非道理的な反日教育を行い、スポーツから文化すべてを政治と勘違いし、日本人を軽蔑し続け、自己中心的な考えで日本の歴史教科書を間違っていると叫び続けている。中国人は政治や、どっちの民族が優れているとかそんなこと考えすぎているように見える。罵倒され続けても日中の関係のため努力している日本はそんないおかしいですか？中国は正常な国とは思えない。日本は消えるわけない。

きっかけは腐敗官僚。
⇒都合が悪くなると悪者を指名して生贄にするのが歴史。
⇒⇒腐敗官僚を退治する名目で『第二次文化大革命』の勃発。
⇒⇒⇒その混乱・収拾の不手際から・・・？

きっかけは北京五輪。
⇒不満分子が北京に集結。観光客に紛れ抗議活動。
⇒⇒観光客・不満分子以上の数万軍隊・警察との対立。
⇒⇒⇒北京市内が騒乱状態となり『第三次天安門事件』の勃発。
⇒⇒⇒⇒その混乱・収拾の不手際から・・・？

国民同士で殺し合うのがこの国の歴史。
台湾は何もしないと思うが・・・。

ソ連の崩壊劇が参考になります。

１）国土,支配地域の過大膨張。

２）情報強制支配の失敗

３）軍事費の過大負担

４）支配階級と一般民衆の格差拡大

５）官僚主義とその腐敗,硬直化

６）異民族の離反

７）身の程を知らぬ米国との軍事対決姿勢

等がソ連と共通するでしょう。

中共政権崩壊の新たな独自ファクターとしては、

８）環境問題

９）食糧問題

１０）エネルギー問題

１１）ＡＩＤＳ，ＳＡＲＳなど衛生問題

１２）黒社会、麻薬,汚職、犯罪問題

１３）法輪功など宗教問題

が考えられ、日本さえ確りと,核武装を含む守りの姿勢を堅持していれば、中共政権の自壊劇が遠からず見られるかもしれません。

最近の中国のやりようには言い知れない怒りがあります。
一党独裁妄想国家の中国共産党が崩壊してくれればと思いますが、現実問題として、それはありえるんでしょうか？
あそこまで、独裁体制を維持し、ここ数年のうちにってことは有り得ないだろうし。
共産党崩壊には物凄く同意なのですが、どういったプロセスで進むと思いますか？
ぜひ皆さんの意見が知りたいです。

台湾在住の人はどう思ってるの？
台湾は中国の領土だと思ってるの？

台湾は中国の領土ですよ！「侵略」をいうなぁ？馬鹿たれ！