対米全面テロ

ある仮説

要旨：今回のテロはアメリカ政府、少数のユダヤ系トップ、少数のイスラム系トップ、に事前に知らされていたと思われる。
　　　 周到なシナリオによって軍需産業、ユダヤ資本、イスラムテログループのそれぞれが利益を得ることができる。


今回の事件に関して推測される真相を考えてみたい。

あたかもテロを知っているかのような株式売買で巨額の利益を得たものが存在する事からもわかる通り、テロは事前に複数のグループに知られていたと思われる。テロリストは自分が事件を起こすのだから、テロ前にアメリカ株を売ってテロ後安値で買い戻し、巨額の利益を得ることが可能だ。この情報を掴んだ現米国政府ならびに背後の巨大軍需産業にして見れば、これをきっかけに戦争をおこし、潤う事ができる。（父親の時は湾岸戦争、今回も対アフガン、この一族の時に戦争が起きるのは背後が軍需産業だからであり、決して偶然ではないと思われる）ユダヤ資本にしてみても同様で、今回崩壊したビル（所有者はユダヤ系）の保険金は天文学的数字にのぼるだろうし、何より軍需産業には深くユダヤ資本が入っている。イスラエルの首相はユダヤ系軍需産業に強いコネクションがあることはよく知られている。

これらの登場人物が周到に打ち合わせをして実行した作戦だとは思わないが、戦争という最高に儲かる事態にそれぞれが群がった格好だと思う。それぞれが異なる立場からこの戦争を同様に利用しているのだ。テロリストにして見れば、「イスラムの世界を作る」という大義名分を信じているのは若い洗脳された兵士だけで、トップは完全にビジネスと割り切ってテロを行っている。結局は金なのだ。ユダヤ資本にして見ればわざと泳がせて戦争に誘い込み、利益を得る。TVを見て分かる事だが、アフガンに破壊する対象など何もない。ゲリラの貧弱な武力を制圧するのに数年間も要する筈がない。ただ武器を使う事が重要なのだ。戦争を起こさせたい勢力は資本の論理にしたがって冷徹に戦争を起こす。（支配化にある新聞、TVを使い歪曲報道を繰り返し流す）事件の大きさ、衝撃など全く意に介さない。ベトナム戦争を終結させようとしたケネディが暗殺された事を思い出そう。そして今回の事件。

また各国の動きを見てもわかることだが、イギリス、フランスは積極的にアメリカ支援の姿勢を打ち出しているが、ヨーロッパの大国ドイツはTVにも全くでない。言うまでもなく先の大戦の影響からドイツ社会にユダヤ資本が入り込んでいないからである。日本にお呼びが掛からないのはそういう面もあるのではないか。（もちろん必要であれば走り遣いぐらいはさせてもらえるかもしれない）

こうした動きを見てみると様々な利害対立者が戦争と言う儲かるビジネスに対しては利害が一致し、戦争を起こすと言う点に関しては「結果として」協力していると言えよう。表ではいがみ合って戦争をしていても、双方の一部の権力者らは儲かる仕組みである。

結局世界は資本の論理で動いている。

※上記はあくまで仮説である。そんなこと知ってるよって人がいたらごめんなさい。