対米全面テロ

昭和１６年１２月８日、我が帝国海軍は、真珠湾攻撃をした。
アメリカ政府は大々的に、国民と世界に対して、【日本は卑怯卑劣なるダマシ討ちをした】と報じた。
しかし、ルーズヴェルト大統領を始め、国防官僚や高級将校は全員知っていた。
知らなかったのはハワイ駐在司令官達だけだったのだ。
日本の暗号電報【紫暗号】は解読されていて、宣戦布告の内容を知っていたのだ。既に事実として認められている。
駐米大使達の職務怠慢が、通知書を手渡す時間が遅くなったに過ぎない。

アメリカは必要以上に敗戦間近い日本軍の卑劣さや狂暴さを国民や同盟国に通知し、日本がポッダム条約を受諾する事を知りながら
広島・長崎に原爆を投下し、数十万人を殺傷した。
アメリカは、原爆の威力を試したかったに過ぎない。

イラクがクェート進攻した時も、クェート大使の娘を、クェート難民の娘としてテレビに登場させ、同情と戦意を高めた。
今回も、アメリカ女性兵士救出作戦も、ヤラセだった。

昨日も、アフガンでも、CIAの偽情報で、幼い子供９名を爆死させた。
テロによる死者の数十倍もの、罪無き犠牲者を出しながら、正義・聖戦を口にするアメリカは信用するに値しない。

だが、現実は、日米同盟は維持しなければ日本は、国体を維持出来ない事も事実だ。

兎に角、アメリカ情報は偽りが多過ぎる事は事実だ。情報操作は戦争では付き物と言えばそれまでだが。
我が国でも、旧・中野学校の様な情報収集専門職を身に付ける者を本格的に養成する機関が必要なのである。

アメリカ頼みの情報収集は国家滅亡への道につながる事は確かだ。
少なくとも、今の自衛隊はアメリカのポチには成ってはならないのだ。
早く、憲法９条を改正して、日本国軍隊を確立して国体を自分の手で守る体制を作る事が先決なのだ。
武器３原則も、非核３原則も撤廃すべきだ。
憲法改正を一番嫌っているのは、共産党や社民党では無い。アメリカ政府なのだ。