対米全面テロ

国際金融が狙っている世界戦略は、軍事と金融による世界支配だ。今日本で問題になっている不良債権早期処理という名目で進められる構造改革こそ彼等が日本の売国奴と仕組んだことによって、あるのだという事を知らないといけない。日本が自ら国際競争力を放棄したプラザ合意から始まってＢＩＳ規制とどめはビッグバーン（金融自由化）は彼等が日本を乗っ取るための戦略なのだ。http://www48.tok2.com/home/fukushima/index.htm
今米国（の名を語るバックにいる国際金融）のもうひとつの戦略である軍事では何とかしてイラクの石油を奪わんがために戦争をしたいが、これには勿論国民の同意が必要、国連などは、どうにでも芝居できる、なんせ彼等が米政府に命じて作った組織、愛国米人民、愛国米軍人、かってシオニスト国際金融に騙され第二次世界大戦に引っ張り出された苦い経験、今度も再びイラクの石油強奪戦争に駆り出そうと米国（の名を語るバックにいる国際金融）苦慮している。それが何度か世界中で起っているテロだが、このテロ組織に国際金融、資金援助している、前にも書いたがこの本部はロンドンにある。そして日本も安閑としていられない。売国奴の政治家、メディア等が国際金融に操られ貴方方を食い物にしょうとしているのだ。彼等が支配する中央銀行（日本は日銀）の株主構成は今どうなっているのか？
　　 日本政府：５１％
　　 海外資本：４０％、
　　　　 ロスチャイルド財閥（イングランド銀行）
　　　　 クーン・ロエブ商会
　　　　 ロックフェラー財団
この日本銀行、彼等国際金融、日本の不況、仕組んで後11％以上狙っているのだ。
【国際金融財閥―経済・財政に強いと言われる宮沢喜一は世界制覇を目論む日米欧三極委員会―下部組織のメンバーであり、彼らの使い走りとして日本を彼らの手に売り飛ばす任を負った人である。他にもⅩ数人いる、
http://www.propagandamatrix.com/trilateral

因みにニューヨークのロックフェラーセンターを某日本企業が買い込んだが、これも完全にヤラセやった。そもそもこの企業は、トーマス・グラバーの時代から国際金融とは深い関係にある。現地価格を無視した値段で買収したのは、インサイダー取引であり、損をした振りをしているが、ロックフェラーに１０００億円の貢物をしたのだ。さらにコロンビア映画を買収した某大手家電メーカーも、３０００億円ほどの損失を計上する振りして貢という巧妙なトリックを働いた。この企業の会長も日米欧三極委員会において日本を代表する人物であった】三菱地所、ソニー等

一般常識に反する事だが、第三次世界大戦は既に始っている.。バブル経済の崩壊こそは日本を直撃した水爆であり、この崩壊は決して自然に起きた現象ではない。日本の唯一の強みであった経済を破綻させることは、実はある集団（国際金融）が描いたシナリオなのだ。円安・株安・債権安のトリプル安、金融ビッグバンで国際競争力を失う日本の金融機関、1400兆円といわれる日本の潤沢な個人資産を狙った外資系金融機関の日本進出、どれをとっても日本解体を象徴している。あからさまな日本つぶしがもうすでに始まっているのだ。１８世紀以降の世界史の影にはシナリオライターが居て、全てはその通りに事が運んでいる。

某識者もがネットで語っているが、この事は国際金融に操られているメディアでは到底無理だ。
＞田原総一郎氏などは露骨に竹中路線を支援している。お気に入りの政治家ばかり登場させ、テレビ番組をプロパガンダの場としている。それが正論なら拍手喝采なのだが、どうも外資系証券会社の「知識層」の受け売りばかりだ。以前は田原氏の番組に、リチャード・クー氏や植草一秀氏が出ていたが最近は呼ばれない。日本の大手の証券会社は山一が潰れ、日興は外資の手におちた。まともなのは野村證券ぐらいになってしまった。証券業界は外資系証券会社の天下になってしまった。

＞＞このようにして日本の産業は外国資本の傘下に乗っ取られてゆく。テレビに登場するエコノミストも評論家も外資系に関係のある人物が多くなった。それにテレビ・ジャーナリストが迎合していくのは自然の流れである。政界、官界も外人ファンドマネージャーが肩で風切って歩いている。彼らの手先が小泉内閣の手足となって政治を動かしている。もはや日本の国益もへったくれもなく、日本の政策はワシントンで決められるのだ。

＞＞長引く日本の不況はアメリカによる日本弱体化政策のためである。アメリカは中国を利用して日本経済の空洞化を進めさせ、日本経済がこれ以上強くならないように牽制している。表面上はアメリカ政府首脳は日本経済\xA4