対米全面テロ

彼等が国民の金を巻き上げる為に作った5000年に及ぶバビロニア式の債務通貨システム（各国の中央銀行）、この金融体制（公然たる寄生組織）こそ問題にすべきだ。彼等が国民から金を奪う為にどれほど知恵を絞っているか。この世界金融体制ある意味では世界が運営する国営のネズミ講と言った方が良い。好むと好まざるとに拘わらず我々は、残念だが、この寄生金融体制の影響を受けざるを得ない。この体制のトップに位置するのがロスチャイルド、次いでロックフェラー家、英国の王族、貴族、モルガン家、ハリマン家等―ブッシュ家はここに通じる）等々、そしてそれを補う装置として国連、IMF、WHO、世界銀行、ダビストック人間心理研究所等これら全てあなた方の懐を狙う為に国際金融が考えた巧妙な装置なのだ。気をつけて欲しい。彼等ネズミ講で言えば最上級会員、下級会員の犠牲者が多ければ多いほど彼等が儲かるようなシステムに各国に設けた中央銀行は成り立っている。彼等は金融体制の下級会員から金をせしめるだけではなく彼等の寄生金融体制に加わらないものに対しては悪の枢軸とかといって徹底的な攻撃を繰り返す。今現在の金融体制既に限界、沸騰点に来ておりアルゼンチン、ブラジル、ウルグアイ、コロンビアなど経済破綻寸前にある、これは勿論国際金融が蛸が自分の足か手を食って生き延びているように彼等が食い物にして、この金融体制を維持しているのだが、その助け主としてIMF、世界銀行が手を差し伸べてくれるが勿論彼等とグルだ、骨の髄までしゃぶり尽されるばかりだ。この真相は我々末端会員には当然のごとく隠蔽されているが、マイケル・ハドソン著「超帝国主義国家アメリカの内幕」に詳しく描かれている。彼等この金融体制を維持しょうとして現在様々な策を練って居る。その一端がイラクへの戦争計画だ。

某識者によれば「ＥＩＲ」2002年7月26日号
【Ｍ・Ｍ・ワイスバッハ「金融体制崩壊の恐怖がイラクに対する戦争への道を加速させる。」
米英国際金融筋は、彼等の主たる権力基盤たる金融体制の崩壊の危機が切迫するにつれて、戦争によってその危機の打開に向かおうとしている。つまり、イラクに対する武力攻撃が開始されれば、必然的に、市場はドル買いに走るであろう。こうしてドルを基軸とする通貨体制は復活強化する、イラクに対する戦争のみが米（国際金融）の市場と経済を救うことが出来る、米国（米国民を犠牲にする国際金融）という道具を使ってイラクと開戦すれば、ニューヨークの株式市場は、２０００ポイント、暴騰するであろうと、こんなことが、今、米国支配層の内部で言われている、しかし、この仮定は根本的に誤って居ると「ＥＩＲ」は言う】
平成14年8月9日、日経夕刊によれば、
【米国ワシントンＤＣ訪問中の、イラクの反体制組織、イラク国民会議スポークスマンは、
米国がイラクを攻撃した場合、イラクの国民も、軍も、フセイン大統領のためには戦わない、米軍に対するイラク国民、軍の抵抗は殆どない、と述べたと言う。】それでは彼等は対イラク開戦に踏み切るのか。しかし、仮に、米軍（国際金融に仕えるシオニスト軍）が、殆ど何の損害もなしに、バグダッドを占領し、フセイン政権を打倒し得たとしたら、それからどう成るのだ。イスラエルのシャロン首相は、イラクの北部にクルド人の国家を作り、そしてバクダッドを中心とする旧イラクはイスラエル領となる、との構想を持って居ると言う。しかしそれだけではなく、イスラエルと、米国内のキリスト教原理主義者たちは、サウジアラビアの王政も打倒したいと思って居るそうだ。つまり、米英国際金融の戦術は、どんどん、拡がって行くのである。それでは、ロシアは？何時までも指をくわえて眺めて居るのであろうか。
小泉政権、外務省、自衛隊防衛庁、財界、マスコミ等は1億2000万日本国民を国際金融の奴隷としてがんじがらめに縛り上げ、生贄として、国際金融に差し出すべく、着々と準備しつつあり、住基ネットはそのための準備だ。今こそ国民は、国際金融の正体を見抜かなければならない。そのための第一歩は何か。まず、ＩＭＦ（国際通貨基金）から脱退する事だ。