対米全面テロ

（続）
通過してしまう恐れがあり、彼等は戦前の治安維持法や国家総動員令のような体制を作ろうとしている、国民も有事法制に賛同するかのようにマスコミも誘導しているが、マスコミ自身既に黒い貴族（＝国際金融財閥に手懐けされているのだ】
（自民党は政権を維持するためならばどんな事でもする。しまいには小泉と田中真紀子を担ぎ出して内閣を作ってしまった。全てこれらは茶番劇であり陰謀であったが、何も知らない国民は参院選で自民党を大勝利させた。その結果、橋本派が一番勢力を伸ばした。改革という呪文の言葉でペテン師の小泉に騙されたのだ。あのマスコミのはしゃぎようは一体なんだったのか。フランス革命、ロシア革命、文化大革命等も黒い貴族（＝諸悪の根源＝国際金融財閥）が後ろから仕組んだ事だが革命、改革という言葉は人間の心を惑わせるのに【国民を手懐けようとする権力者―国際金融財閥のお零れに預かる者―にとっては】便利な道具だ。そう言う意味で何の経済的成果も上げず改革、改革だけで国民を欺き通して来た自民党の策謀には感心せざるを得ない。国民を先導し真実に目覚めさせなければならないマスコミ自身も彼等の紐付きだから無理はないにしても、テレビのワイドショーはあまりにも酷い）
もはや日本も残念ながら古代四代帝国→ヨーロッパ→旧ソ連→英国→米国に引き続き黒い貴族（＝国際金融財閥＝諸悪の根源）の支配下に置かれる（乗っ取られる）というシナリオが出来つつある。それを裏ずけるかのように、多額の不良債権を抱えて破綻する企業のケースが目立ってきている。住専問題から始って最近の相次ぐ都市銀行の合併など従来には見られない現象である。しかしこれも偶然の事ではない。黒い貴族（＝国際金融財閥）はあの手この手を使って、各国、各民族を分裂に追い込み、国を混乱させ、国民を堕落させ骨抜きにして来た。国際金融財閥（黒い貴族＝カナンの末裔＝諸悪の根源）は自らが支配者となり、世界経済を思いのままに操れるような世界統一計画を目指しており、その一環として、アジア通貨危機を引き起こし、それも強大化した日本の経済を利用して、日本から莫大な富を吐き出させて強い産業を無力化し、日本人の精神性と文化を破壊し社会全体を堕落させようというシナリオである。そして彼等の経済政策に従わない国は悪の枢軸と言っては米国を利用して何とかイラクと事を構えさせようとさせ、北朝鮮は脅威だと言っては日本には有事法制を作らせる。勿論日本の政治家も彼等のお零れに預かるのだから有事法制に懸命になるのも無理はない。日本が米国の国債の三分の一を握らされているのも、もちろん彼等（＝国際金融財閥＝諸悪の根源）の意図的な戦略である。