いよいよ韓国消滅へカウントダウン！

>例えばシナの問題ですが、ネガティブキャンペーンもよいが、造船、工作機器のメーカーが、あの国の需要で助かったのも事実である。
全てそうとは言えないのでは。
日本政府が日本国民の税金を使って日本のメーカーおよびK、Nなど国賊議員の利益を図ったことも事実。いわゆるひも付きODA。