いよいよ韓国消滅へカウントダウン！

この記事を貼り付ける意図が不明だが、これがドル崩壊防止のための手だてかい？

現実にドルは基軸通貨（キーカレンシー）なので、崩壊とは言え他国通貨とは異なった趣を呈する。

他国通貨の価値基準は、ドルとの交換レートで示すので、それぞれの対ドル交換レートの変動を見ればその通貨の価値の変動が一目でわかるわけだ。
だが、基軸通貨であるドルの対ドル変動率というのは存在しない。故に、他国主要通貨（ジンバブエや北朝鮮の通貨などを入れても無意味）に対するドルの交換レートの傾向で見るしかない。

多くの主要レートに対するドルの交換レートが下がったなら、ドルは弱くなったと言えるが、しかし、他国の主要通貨と言ってもそれぞれの安定性や価値の違いがあり、同列に論ずることは出来ない。いわばハードカレンシーである円、ユーロ、ポンドなど約十カ国の通貨は別格として良い。従って、他国通貨の中でも対円、対ユーロなどのドル交換レートを見ることで、実際に近いドルの実力の変動を見ることが出来る。

ただ、今回のサブプライム問題では、アメリカと同じような問題を抱えていたヨーロッパ通貨は軒並み下がっているので、相対的にドルは下がっているとも言い切れない。

また、ほかに、主要資源やエネルギーのドル価格を見て、急激に原油が高騰したり鉱物資源の価格が暴騰したばあいは、相対的にドルが弱くなったと言える。

基軸通貨であるドルの価値を見極めるのは簡単ではない。たとえばドルを好きなだけ印刷することでドルの価値を維持することが出来る。アメリカが世界一の債務国でありながら強い経済を維持できていたのはそのためだが、それは増刷したドルの信用を裏付けるだけのアメリカの国力がある間に限る。

一度アメリカの国力が、たとえば中国やロシア、インドなどに対して弱くなったと認識されると、ドルはその価値を失う。いわば、借金をする能力が無くなったから金を貸している相手がその取り立てを始めるわけだ。

日本にもそれは言えるが、日本の場合世界一の債権国であり、財政赤字は殆どが国内問題であるので、日本円単独で大暴落することは考えにくい。仮に日本が円の増刷をしてもその意味で円の価値は下がらないと、理論上は言えるし、現実に景気対策の一つとしてそれを主張する専門家達もいる。

国家の信用の裏付けとは様々な要素があるので、通貨崩壊など簡単にはいえないが、たとえば中東諸国が原油支払代金をドルからユーロなどに移しつつある事実は、ドルの基軸通貨という地位が揺らいでいることを意味し、それが加速すれば、大債務国であるドルの崩壊は十分あり得る。

それらをふまえ、アメリカのドル崩壊防止策に打つ有効な対策など無い。せいぜい、また戦争をおっぱじめて強いアメリカ、頼りになるアメリカでも演出するしかないが、もしオバマが大統領になればそれは難しい。したがって、ここに紹介された記事は、ドル崩壊防止の手だてとは無関係である。

ドルは現在国際間取引の７５％位を占めている。残りはユーロと円。ドルの占める割合が下がってくればドルの相対的位置の低下が目に見える。もし、ドル離れが急速に進めばそれがドル崩壊といえる。

基軸通貨とは別に国際的な取り決めがあるわけではなく、もっとも安定した通貨としてみなが認めているからにすぎない。

たとえばウォンの暴落など、誰も気にとめないのはどうでも良い通貨だからだ。ジンバブエと基本変わらない。