いよいよ韓国消滅へカウントダウン！

課題

アメリカはF-15Kに対し、精密爆撃に必要な「精密映像位置提供地形情報(DPPDB)」というソフトウェアをインストールしなかった。
これにより、F-15Kは、現在の水準では、攻撃機、爆撃機とは呼べない仕様になっている。

韓国は、F-15KにDPPDBが設置されていない事実を一歩遅れて把握し、これに関してアメリカに支援を要請したが、米側は「武器輸出統制法」に基づきDPPDBが輸出規制の品目であるとして難色を示した。
DPPDBが備わっていないという事態は、戦闘爆撃機であるF-15Kの肝心の爆撃能力に、爆撃精度の問題が生じる。


また、韓国側の不手際もあり、F-15Kに搭載される空対地ミサイルの周波数を確保できず、ミサイル運用ができない事態となっている。
空軍関係者によると、空軍は今年２月初めに合同参謀本部を通じて情報通信部に対して、F-15Kと同機に搭載される長距離空対地ミサイル「SLAM-ER」を連結するためのデータリンク用周波数の使用を要請した。
しかし情報通信部は、空軍が要請した周波数帯域は移動通信PCSとIMT2000が既に占有していて混線の可能性があるとして、６月と８月に「使用不可」を公式に空軍側に通知。

これにより、現状では、F-15Kは、完全にお飾り同然の、意味不明な装備となってしまっている。


さらに、F-15Kを製作したボーイング社があるセントルイス市のポスト・ディスパッチ紙は今年３月、F-15K戦闘機が韓国の注文を最後に新しい取引機会を持つことができないかも知れないと報道した。元々、母機となっているF-15Eが、F-15シリーズ唯一の失敗作、不良機体との評判で、生産が極端に少なかったためだが、15E、Kは専用部品が多く、今後の困難は確実である。

韓国側がボーイングに確認したところ、生産が打ち切られた後は、今後の部品、消耗品は、ライセンス生産している日本から購買できるようにしたいと答えた。

これは、この機種がまもなく打ち切りになる可能性があるという意味に解釈され、日本からの部品購入を断念すると、韓国空軍は部品入手のために、F-15の旧型機種を購入しなければならなくなると観測されている。