いよいよ韓国消滅へカウントダウン！

リチウムイオン電池も、日本メーカーが常時、７〜８割の世界シェアを維持。
増産に入ると、確実に８割以上になる。

ダイキンの前身は、大阪金属工業。

シャープ、松下、ダイキン等、関西方面も、愛知、関東、九州と並んで、国内工場建設ラッシュ！


＞リチウムイオン電池 　 関西増産ラッシュ

松下電池 　 和歌山工場に新棟

　 ９月の火災で大阪府守口市の本社工場を焼損した松下電池工業は１５日、和歌山工場（和歌山県紀の川市）に新棟を建設し、２００９年度には全体の生産能力を１・５倍に増やすと発表した。
世界最大手の三洋電機など各メーカーが、デジタル家電などに使われる小型リチウムイオン電池の生産強化に動いており、とりわけ関西の製造拠点が増産ラッシュとなっている。

　 性能が高く、充電して繰り返し使える小型リチウムイオン電池は、携帯電話やゲーム機向けなどに需要が拡大している。

　 松下電池は本社工場の完全復旧を急ぐとともに設備の一部を増強し、生産量を増やす。
さらに約４５億円を投じ、０８年５月に和歌山工場に一貫生産ラインを完成させる。本社工場、中国・無錫工場と合わせた月産能力を２５００万個から３７００万個に増やす。

　 三洋電機は、０８年秋には生産能力を０７年４月より３割以上増やす計画だ。
すでに今年夏、主力の徳島工場（徳島県松茂町）と南淡工場（兵庫県南あわじ市）を増強し、月産能力を６０００万個から７０００万個に増やしている。
近く洲本工場（兵庫県洲本市）を増設し、０８年には約７０億円で貝塚工場（大阪府貝塚市）内に新工場を建てる。
この結果、三洋全体で月産８０００万個を超える見通しだ。

　 一方、日立マクセルは、１１年３月末までに約１００億円を投じて、京都府大山崎町と中国・無錫の生産拠点を増強し、月産能力を現在の１６５０万個から２５００万個に高める。

　 リチウムイオン電池を巡っては、昨年から今年にかけて、国内大手の三洋、ソニー、松下電池の各社とも、自社製品で発熱などの不具合が見つかった。

　 ただ、市場調査会社の富士経済は、０６年に約１億７８００万個だった世界需要が、１１年には２億５８００万個に増えると見ており、各社は増産にあたって「安全性の確保を最優先する」（松下電池）と強調している。＜