いよいよ韓国消滅へカウントダウン！

思い起こせば10年前の今頃、歴史的な因縁もあって新興経済国の情勢に敏い、とある欧州国（すぐに察しが付くはず）に本拠を置く証券会社の仕事をやっていて彼らの脆弱さを露骨に感じていた。まあ、豚もおだてりゃじゃないが、アジアのとある国の政府高官がテレビ番組に出てきて「これからはマハXXXX首相がアジアのリーダーになる」などと吹聴していたのには閉口した（いかに資本・労働集約型の経済運営が脆いかという点に気付いていなかったようだ）。そこで自ら為替や株式のチャート分析と総負債、経常・国際収支の細分化などをやった上で、周囲にレポートを配った（勿論、有料で）。レポートの要諦は「一旦、市場崩壊事由が発生すると買い上げられた国の為替と株が悉く叩かれるが、それは韓国で止まり、日本には波及しない。つまり日本が防波堤になる。ただ、最も深刻なのは実態と大きく乖離している韓国市場だ。その時期は秋口から11月後半になるはず」というものだった。その後の韓国はというと....、もう説明はいるまい。普通なら変わるはず、いや、変われるはずなんだが、昨今の彼の国のバランスシートを見る限り（ノンデリの先物やフォワード、スワップなんかの持ち高まで外準に算入しているとしか思えないから信頼性は低いが）、どうにもレポートの最後に何の根拠もなく漠然と書いた将来予測が現実化しそうで不気味だ...。（いずれにせよ、市場の崩壊は中南米の中で特にブラジルとアルゼンチンで火がつき、それが東欧諸国とインドネシア、タイなどに飛び火した）。曰く「単なる株価の暴落ではない。それは国のBS自体を強制的に圧縮・固定させる効果を持つ。ゼロとゼロを合わせてもゼロ...所詮はゼロサム・ゲームというわけだ。そうなると、草木の根っこで食いつないでいる残り半分と一緒になっても、何の痛みも感じないはずだ。所詮、ゼロだから」。もっとも、北半分に対するシンパがあれほど南半分に浸透しているとは当時の小生には想像すらできなかった。まあ、今や世界の市場バブルを支えているのは日銀であろう。低金利をバックにした円キャリーが市場を席捲しているのだ（加えて円ショートの規模が20兆円強にも上る。これは極端な円安基調に対する歯止めになっているようだが）。ただ、その歯車が逆回転し始めた時、今度は本来の崩壊が始まる。