断末魔のＬＧが、また、哀れで滑稽な事を
投稿者： may7idaho 投稿日時： 2007/01/05 10:36 投稿番号： [10519 / 73791]
技術力ゼロ、素材、部品、製造、検査装置、工場デザイン・・・・すべて、日本のものを使い、基幹技術は無論、製造技術・工程まで、日本のものを盗用してきたＬＧが、
『日本と台湾に勝つには、韓国製品のブランド力を高めるべきだ』（大笑）
どこをどう叩いたら、こんな笑い話になるのか？
そこだけが知りたいものです。
肝心なところは・・・
『ブランド競争力を確保しつつ、慎重な投資や研究･開発提携により、固定費用を分散』
朝鮮人らしいですね。
具体性がかけらもなく、願望？が提案。何をするのか？したいのか？ さっぱり分かりません（笑）。
提携していたフィリップスも逃げだし、供給元を日本、台湾に切り替えてしまい・・・
ＬＧは液晶新工場建設も投げだし、２．５世代も前の製品で、絶望的なコストで生産しているのですが？
信用も業績も地に墜ちて、どうやって、ブランド力を高める？（笑）
『LG経済研究院「日台協力、韓国ITの牙城に脅威」
「韓国が、日本の技術・ブランドと台湾の部品生産力の協力提携に対抗するには、
ブランド競争力を強化し、固定費用のリスクを分散させなければならない」
LG経済研究院が4日に発表した「日台の蜜月は韓国ITの牙城を揺るがすか」という報告書での主張だ。
同報告書は、「最近、日本のIT各社は攻撃的な設備投資をしているが、
生産代行や部品生産を前面に押し出している台湾企業と手を組み、
液晶ディスプレイや半導体といったIT産業の覇権をめぐり、価格競争においてその威力を示している」
と説明している。
技術力やブランド力のある日本企業と、台湾の生産力が合わされば、その相乗効果は高い、との分析だ。
また、同報告書は、「台湾企業はかなりの技術力を蓄積しており、中国とのネットワークを通じ、価格競争力を確保している。
日本と直接競合するセットメーカー（最終製品の開発・販売を行う企業）もなく、日本の戦略的パートナーとしての条件を十分備えている」と解説している。
さらに「日本企業が台湾メーカーを活用し、価格競争力を確保すれば、韓国の部品メーカーとの交渉でも有利な展開が可能だ」と見通した。
そして「液晶ディスプレイ分野では、ソニーの場合、サムスンとのテレビ競争が激しくなるにつれ、コントロールが容易なため台湾でのパートナー探しを始める可能性がある」としている。
日本の大手DRAMメーカー、エルピーダメモリ社と、台湾の半導体メーカーのパワーチップセミコンダクター（力晶半導体）社は、1兆6000億円を投じパソコン用DRAMを生産することを発表した。また、ソニーエリクソンは、台湾のODM企業を活用し、低価格携帯電話機を生産するという例も、日本と台湾の代表的な提携例とのことだ。
このため同報告書は、「韓国企業は日本と対等なブランド競争力を確保しつつ、慎重な投資や研究･開発提携により、固定費用を分散させ、企業のリスク負担を軽くしなければならない」と強調している。』
http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2007/01/05/20070105000008.html
『日本と台湾に勝つには、韓国製品のブランド力を高めるべきだ』（大笑）
どこをどう叩いたら、こんな笑い話になるのか？
そこだけが知りたいものです。
肝心なところは・・・
『ブランド競争力を確保しつつ、慎重な投資や研究･開発提携により、固定費用を分散』
朝鮮人らしいですね。
具体性がかけらもなく、願望？が提案。何をするのか？したいのか？ さっぱり分かりません（笑）。
提携していたフィリップスも逃げだし、供給元を日本、台湾に切り替えてしまい・・・
ＬＧは液晶新工場建設も投げだし、２．５世代も前の製品で、絶望的なコストで生産しているのですが？
信用も業績も地に墜ちて、どうやって、ブランド力を高める？（笑）
『LG経済研究院「日台協力、韓国ITの牙城に脅威」
「韓国が、日本の技術・ブランドと台湾の部品生産力の協力提携に対抗するには、
ブランド競争力を強化し、固定費用のリスクを分散させなければならない」
LG経済研究院が4日に発表した「日台の蜜月は韓国ITの牙城を揺るがすか」という報告書での主張だ。
同報告書は、「最近、日本のIT各社は攻撃的な設備投資をしているが、
生産代行や部品生産を前面に押し出している台湾企業と手を組み、
液晶ディスプレイや半導体といったIT産業の覇権をめぐり、価格競争においてその威力を示している」
と説明している。
技術力やブランド力のある日本企業と、台湾の生産力が合わされば、その相乗効果は高い、との分析だ。
また、同報告書は、「台湾企業はかなりの技術力を蓄積しており、中国とのネットワークを通じ、価格競争力を確保している。
日本と直接競合するセットメーカー（最終製品の開発・販売を行う企業）もなく、日本の戦略的パートナーとしての条件を十分備えている」と解説している。
さらに「日本企業が台湾メーカーを活用し、価格競争力を確保すれば、韓国の部品メーカーとの交渉でも有利な展開が可能だ」と見通した。
そして「液晶ディスプレイ分野では、ソニーの場合、サムスンとのテレビ競争が激しくなるにつれ、コントロールが容易なため台湾でのパートナー探しを始める可能性がある」としている。
日本の大手DRAMメーカー、エルピーダメモリ社と、台湾の半導体メーカーのパワーチップセミコンダクター（力晶半導体）社は、1兆6000億円を投じパソコン用DRAMを生産することを発表した。また、ソニーエリクソンは、台湾のODM企業を活用し、低価格携帯電話機を生産するという例も、日本と台湾の代表的な提携例とのことだ。
このため同報告書は、「韓国企業は日本と対等なブランド競争力を確保しつつ、慎重な投資や研究･開発提携により、固定費用を分散させ、企業のリスク負担を軽くしなければならない」と強調している。』
http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2007/01/05/20070105000008.html