“平和ボケ”のお部屋

「地獄」信仰と経済成長に相関関係 　 米研究
2004.08.01
Web posted at: 12:48 JST

- CNN/REUTERS

ワシントン――豊かな国と貧しい国の運命を分ける要因のひとつとして、国民が「地獄」の存在を信じているかどうかに注目すべきだとの研究結果を、米国の経済学者らがこのほど発表した。地獄への恐怖が、汚職などの横行を抑える力となり、国全体の経済効率を高めるためと考えられる。

米セントルイス連邦準備銀行の研究チームが、世界３５カ国について、地獄が存在すると考える人の割合と国民１人当たりの所得を調べた統計を分析。２つの数字に相関関係がみられるとの結論を、英誌エコノミストで報告した。

まとめによると、１人当たりの所得で世界一を誇る米国では、地獄の存在を信じる人の割合も７１％と、非常に高い。対象国の中で米国に続く所得を確保していたアイルランドでも、５３％と半数以上が「地獄はある」と考えている。８位のカナダでは地獄を信じる人が４２％を占めた。同時に、これらの国では、汚職などの不正行為が比較的少ないことも確認された。

日本は、１人当たり所得が３５カ国中１２位、地獄を信じる人の割合は３２％で１５位と、いずれもほぼ中位を占めている。ただ、所得で３位から５位に位置するアイスランド、ノルウェー、デンマークでは、地獄があるとした人がそれぞれ１２％、１９％、１０％と少なく、逆に所得３２位のトルコで地獄を信じる人が８５％と最高の割合を示すなど、一般的な傾向と必ずしも一致しない数字も目につく。

信仰が経済に及ぼす影響をめぐっては、ドイツの社会学者マックス・ウェーバーが西欧で資本主義が発達した理由としてプロテスタントの影響を指摘するなど、さまざまな説が発表されている。