中国メディアの正体

中国の情報はすべてが新華社（中国共産党の指揮下）から配信され下流に流される。
検閲は厳しく、都合の悪い情報は隠されたり過小報告され、人民を鼓舞するような情報は過大に粉飾されて流される。
党に都合良く整備された組織であると同時に洗脳機関の一種でもある。
独裁政権にとっては軍隊に匹敵する重要機関だ。

中国メディアが懸命に中国のイメージ・アップに努めても、その魅力は世界に伝わらない。それが明確になったのは、08年のチベット騒乱や、北京五輪聖火リレーの妨害事件。中国は世界でも「嫌われ者」であるということを、まざまざと見せつけられたのだ。中国共産党指導部は、これを「欧米社会が反中国を煽った結果だ」と分析し、その後中国はメディアを重視するようになった。海外における中国のイメージは、国内での指導部の評判に繋がるからだ。

　 中国共産党中央の機関誌「求是」は昨年、「独占は自由の敵」と題した論文を掲載した。これは、中国国内の情報統制を批判するものではなく、独占された世界メディア界において、自分たちの居場所がないのを怨んでいる内容だった。これについて、英エコノミスト紙は、中国当局は誤解していると論じ、「同政権は、国際社会でメディアのコントロールができれば、賛同者も増え、自国の影響力が増すと思い込んでいるのだ」と論じた。

　 中国共産党のメディアに勤務する記者たちは、「マルクスの新聞観」を注ぎ込まれるという。彼らの任務とは、中国当局のプロパガンダを報道の中に溶け込ませることだ。独裁国家では、世論は「製造」され、議論は「抑圧」される。胡錦涛主席が提唱する「調和社会」とは、メディアを殺すことを意味する。中国メディアの内容といえば、指導層の活動報告と賞賛に重点が置かれ、党にとってマイナスの報道は抑圧される。エコノミスト紙は、「中国メディアが国際社会でいかに自分を飾り立てても、外国ではみすぼらしいジャーナリズムとしか映らないだろう」と締めくくっている。